一人ひとりが自分の活躍の場を見出し、目標を持ってレベルアップしていく。結果として組織は最大のパフォーマンスを発揮し、企業は持続的成長を歩んでいく──。こうした好循環を育んでいくには、人事戦略に関わる情報を一元的に管理し、多面的に活用していくプラットフォームが欠かせない。この領域でますます存在感を強めているのがWorkdayだ。……続きを読む

今般のコロナ禍で明暗を分けたのは、企業としての危機対応力に加えて、「デジタル経営」の巧拙ではなかろうか。ニューノーマル時代に向けて企業が、CIO/ITリーダーがなすべきことは何か。一連の経験から浮き彫りとなった諸課題のうち、「ECM≒プロセスに紐づく情報のデジタル化」と「SCM≒取引先とのプロセスのデジタル化」という2つのテーマについて、オープンテキスト 代表取締役社長の反町浩一郎氏とインプレス IT Leaders 編集長の河原潤がディスカッションを……続きを読む

デジタル変革はどの企業にとっても喫緊の課題だ。具体的には、どんな取り組みを優先すべきで、そこではどんな人材が必要になるのか。また全体をリードする組織はどうあるべきなのか。事業貢献に向けたIT組織変革の支援などを手掛けている日鉄ソリューションズのキーパーソンに話を伺った。……続きを読む

デジタル変革を声高に叫びつつも、レガシー化したシステム群のお守りが大変で身動きがとれない。顧客や代理店に対する社外とのやり取りのデジタル変革は進められているが、社内システムのデジタル変革はどこから手を付ければ良いのかが分からず、なかなか進められていない──。そんな悩みを解決するクラウドソリューションを提供しているのがServiceNowだ。すべての従業員の働き方を……続きを読む

業務を進める上で、日々次々と作成されるビジネス文書。多くはファイルサーバーなどに無秩序に蓄積されるままで、全社的な業務効率化には役立っていない。そればかりか、必要なものを探すのに多くの時間を取られているのが実状ではないだろうか。ここに一石を投じているのがオープンテキスト株式会社だ。同社の反町浩一郎社長に、ECM（エンタープライズコンテンツ管理）市場の近況や、……続きを読む

少なからぬ方に「今さら何をわかりきったことを書いているのか。リンクを開いて時間の無駄だった」と思われるかもしれない──。そんなリスクを承知で今、あえて「デジタルトランスフォーメーション」という言葉の意味を再考してみたい。さまざまなセミナーや勉強会、ドキュメントで盛んに取り上げられるこの言葉を聞くたびに違和感を覚えるからだ。……続きを読む

あらゆる企業の経営課題となったデジタルトランスフォーメーション。その潮流は、ITの高度活用で経営を支えてきたIT部門自身にも「転換」を要求している。IT部門、それを率いるITリーダーがこの先どうあるべきで、何を担って経営に資するのか──。自社での実践を通じてこのテーマに対峙するクックパッド……続きを読む

日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）の年次レポート「企業IT動向調査」によると、ユーザー企業のIT予算の8割が既存システムの維持管理に使われている。依然として続く「現状維持8割：新規開発2割」の傾向だ。にもかかわらず、受注するITベンダーやソフトウェア会社はその仕事を「ソフトウェア開発」と言い換えるため、……続きを読む

デジタルトランスフォーメーション（DX）が喧伝される中、自社の取り組み状況はどのレベルにあるのか──。経済産業省は2019年7月31日、それを自己診断するための評価指標「DX推進指標」を公開した。個別の設問に回答していくと6段階で自社の実情を把握できる。複数企業の回答を集計して平均値を算出する構想もある。……続きを読む

「2025年の崖」を目の前にして、IT企画・構築・選定力がますます自社の経営を左右するようになっている。2019年4月23日に経済産業省と東京証券取引所が発表した「攻めのIT経営銘柄2019」。そこで選ばれた29社を代表して、ANAホールディングス、JFEホールディングス、丸井グループの3社のキーパーソンが登壇し、DXの推進やイノベーション創出に向けた取り組みを……続きを読む

「Timeline of Emerging Science and Technology」というチャートをご覧になったことがあるでしょうか？ 英国の公立研究大学インペリアルカレッジロンドン（Imperial College London：ICL）が2014年に発表したもので、一般公開されているPDFファイルをこのURLから直接参照可能です。……続きを読む

経済産業省と東京証券取引所は2019年4月23日、「攻めのIT経営銘柄2019」および「IT経営注目企業2019」を発表した。今回で5回目となる同プログラムは、東証上場企業を対象に、中長期的な企業価値向上や競争力強化などの観点から、経営革新に資するIT活用に取り組む企業を選定……続きを読む

中小企業法人顧客向けのオンラインレンディング（融資）サービスを立ち上げたみずほ銀行。メガバンクのノンバンク領域事業への参入ということで大きな注目を集めている。本誌は2つの点に注目した。1つは、法人事業では大手企業顧客中心のメガバンクが「中小企業経営者の悩み」の解消に取り組んだ動機。もう1つは、融資サービスのコアである与信プロセスを、先端技術を駆使してデジタル化した仕組みだ。……続きを読む

基幹システムの開発プロジェクト担当が、突然、クラウド移行プロジェクトの担当に抜擢されたら──ファミリーマートが取り組んだITインフラ／システムのクラウド移行プロジェクト。これをたった1人から始めてチームを結成し、プロジェクトを推進したという“秘話”があった。同社 システム部門 クラウド推進グループマネージャーの土井洋典氏が、……続きを読む

AI活用は小売業の現場でも急速に広がっている。福岡を地盤に全国でディスカウントスーパー「TRIAL」を展開するトライアルカンパニーもその1つ。自社開発の小型カメラ「リテールAIカメラ」を店舗に配備して、商品管理や顧客の購買行動を分析するという取り組みを行っている。……続きを読む

米ペガシステムズ（Pegasystems）主催のPegaWorld 2019で、独シーメンスや米空軍研究所、北米トヨタなどがビジネスプロセス変革の取り組みを公開した。適用業務は各社各様だが、CoEを置くことやアジャイルアプローチを採用することなど共通点も少なくない。本稿では、事例セッションの内容を中心に、デジタルトランスフォーメーション（DX）の前提として……続きを読む

「他社と競うことなく、常にブルーオーシャン開拓を目指す」ことで急成長を遂げてきたのが、作業服小売大手のワークマンだ。その独自の経営戦略は、同社の徹底した「データ経営」と密接な関係を持っている。同社の役員席 常務取締役 経営企画、情報システム、ロジスティックス担当の土屋哲雄氏が、その一端を明らかにした。……続きを読む

ドイツの経済誌カピタール（Capital）は、2017年からコンサルティング会社のインフロント（Infront）と共同で、ドイツのイノベーションラボ数十社を調査し、ランキング表を公表している。今年の結果は、同誌7月号に掲載されている。過去2年間にランキングも合わせて、ラボの評価基準や代表的なラボの内情について紹介する。続きを読む

約1兆7000億円という金額の大きさが目立ったSalesforce.comによるTableauの買収。しかしそれだけに目を奪われるべきではない。10年以上にわたってBI市場を牽引してきたセルフサービス／ビジュアル重視のBIツールから、AIとの融合による次世代のBI/アナリティクスツールへの移行を知らせるサインと位置づけることもできるからだ。……続きを読む

デジタルトランスフォーメーション（DX）やFinTechといった業界全体の大変革期にあって、金融機関の各種システムは、従来の方針や仕組みのままではいられない。サイバー攻撃リスクも数年前の比ではない中で、どう変わっていくべきなのか。2019年6月24日、金融庁が金融機関におけるIT関連施策に関する4つの提言・レポートを同庁Webサイトに公開。ガイドラインを刷新して……続きを読む

NECは2019年8月19日、ディープラーニングに必要な学習データ量を半減させられる技術を開発したと発表した。少ない学習データ量でも識別精度を高められるとしている。ニューラルネットワークの中間層で得られる特徴量を意図的に変化させることで、識別が難しい学習データを集中的に人工生成する仕組み。……続きを読む

あらゆる企業の経営課題となったデジタルトランスフォーメーション。その潮流は、ITの高度活用で経営を支えてきたIT部門自身にも「転換」を要求している。IT部門、それを率いるITリーダーがこの先どうあるべきで、何を担って経営に資するのか──。自社での実践を通じて……続きを読む