デジタル変革はどの企業にとっても喫緊の課題だ。具体的には、どんな取り組みを優先すべきで、そこではどんな人材が必要になるのか。また全体をリードする組織はどうあるべきなのか。事業貢献に向けたIT組織変革の支援などを手掛けている日鉄ソリューションズのキーパーソンに話を伺った。
デジタルテクノロジーを駆使した事業変革、いわゆるDX(デジタルトランスフォーメーション)への取り組みは、一連のコロナ禍によってさらに加速することとなった。この先でコロナ禍が終息したとしても、人々の働き方やライフスタイルといったものは元の姿には戻らないだろう。いわゆるニューノーマル(新常態)が定着していく中で、企業のIT部門もまた自分たちの存在意義を問い直し、時代が求める組織へと変容していかなければならない。
事業貢献に向けたIT組織変革の支援などを手掛けている日鉄ソリューションズ(以下、NSSOL)の北村匡史氏(DX推進&ソリューション企画・コンサルティングセンター プロフェッショナル)は、アフターコロナに向けて企業が取り組むべき重要なテーマとして次の2つを挙げる。1つは、デジタル技術を活用した新事業の創造と既存事業の変革、すなわちDXの推進である。そして、もう1つが既存ビジネスプロセス/既存システムのブラックボックス化の解消だ。
これらを成し遂げるためには、当然ながら適性を備えた人材が必要だ。例えば、DXの領域でデータ駆動型のサービスや新しいユーザー体験を設計するにはデータアナリストやUXデザイナーなどが不可欠。一方、既存ビジネスプロセス/既存システムのブラックボックス化を解消するためには、事業とITをつなぐことに長けたビジネスアナリストが力を発揮する(図1)。素養ある人材を見つけ出し、必要に応じて育成し、次代に備えることが喫緊の課題となっているのである。
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DX人材ははたして社内にいるのだろうか
もっとも、素養の有無を判断するのは簡単なことではない。とりわけDXを推進し得る人材となると、一般的なIT人材とは異なるタイプが求められるので従来の常識が当てはまりにくい。
例えば仕事の進め方。これまでのIT人材は、業務品質を維持・改善していくためにPDCAサイクルを確実に回していくことが良しとされた。一方でDX人材は、前例がなく先々を見通しにくい中、しかも状況が刻々と変わりゆく中で、迅速な決心や判断をしなければならない。現場で情報収集し、どうするかを決断し、すぐさま行動に移すことをテンポよく繰り返すことが重要視される。これは、自衛隊の指揮官の行動指針として知られる「IDA(Information - Decision - Action)サイクル」にも通じるものだ。
リスクや投資に対する考え方も大きく異なる。従来型IT人材は「リスクはヘッジするもの」ととらえ、投資の基準はROI(投資対効果)だった。ところがDX人材にとって「リスクはテイクするもの」であり、投資は「将来的に必要なら迷わずに」を是とする。
つまりDX人材を探す場合に、従来の尺度の枠をはめても用をなさないとうことだ。職歴、スキル、プロジェクト経験、資格、日々の行動…目に見えて分かりやすい情報、すなわち既に顕在化している領域にばかり意識を向けて「優秀そうだ」と当たりをつけたところで、実際のところは適性が合わずに空回りする。
むしろ、まだ周りが気づいておらず、本人さえも意識したことがない潜在領域にセンスや実力を備えた“眠れる逸材”がいる可能性がある(図2)。DX実現を担う即戦力が不足していることや採用が難しいことを嘆く前に、まずは社内に目を向けてポテンシャルを秘めた人材を探し当てることを優先すべきとも言えるだろう。
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潜在化領域の適性を専用ツールで把握
ここでNSSOLは、IT組織の変革を支援するサービス「NSTranS」の一環として、潜在化領域も対象に適性を抽出する人材アセスメントツールを活用している。本ツールは、科学的アプローチで総合的な人材アセスメント事業を手掛けるプロファイルズが提供しているもので、NSSOLはこれをIT組織やIT人材にフォーカスして展開しているわけだ。
本ツールでは、約300問程度の質問から各個人の特性をとらえ「個人データ」を作成する。これを、求める人材の理想的な特性を定義した「パフォーマンスモデル」と突合し、各個人がどのくらいその仕事に向いているのかをパーセント数値で可視化する。
行動の特性として、一つの仕事をじっくりこなすのに向くのか、マルチタスクで同時に幾つもの仕事をこなすのに向くのか。思考の特性として、細かく追求しながら見るのか、全体を俯瞰しながら大局的に見るのか。ほかにも、主張性、決断性、協調性、判断の客観性といった多角的な観点で特性を見極め、一人ひとりが当該の職務に向いているか否かを明らかにする。
このツールを使うことでIT部門の再編や変革に取り組む事例が出始めており、NSSOLも先のパフォーマンスモデルの作り方などでノウハウを蓄積している。「自社でDX人材の有無を見極めることに悩んでいるならば、是非お声がけいただきたいですね。当社はパートナーとして、その企業に最も有効と思われる施策を提案する準備が整っています」と北村氏は話す。
ビジネスアナリストの有力候補はIT部門の人材
企業が探さなければならないもう1つの人材が「事業とITをつなぐ人材」であり、ビジネスプロセスを分析・検討することやシステムのブラックボックス化を解消することが期待される。一般にはビジネスアナリストと呼ばれる人材がこれに相当し、役割は大きく3つある。まず、ブラックボックス化しているビジネスプロセスを可視化し、問題点を明確にする。この上で、事業部門やグループ会社などをまたいだ新たなビジネスプロセスを検討し、関係者の合意を取る。最後に、整理したビジネス要件をシステム要件に落とし込む。
事業とITをつなぐ人材を探す方法は、「先に触れたDX人材を探す方法とは異なり、潜在化領域よりも、むしろ顕在化領域に重きを置くことが重要です」(北村氏)。ビジネスプロセスと既存システムとの両面での知見が求められる。また、自社の文化を理解しており、どのようなプロセスで物事を決定しているかを分かっていることも欠かせない。各部門への人脈も大切で、キーパーソンとのパイプを持っていることが実務に活きる。こうした特性はすでに顕在化していることが多く、これまでの実績から適任者にあたりをつけやすい。
現実解として、IT部門に在籍している人材が有力候補になるという。「あくまでシステムの視点ではありながらもIT部門の人材はビジネスプロセスを横断的に見ており、各部門やシステムがどのように連携して業務を回しているかを一定水準で理解しています。事業部門の人材は自らのプロセスには詳しくても、他の部門には疎いことが多く、結果として全体を見通せるようになるまでに時間を要します」(北村氏)。このため、IT部門から登用・育成するやり方が近道となるわけだ。
今や各種のシステムなくしてビジネスが回らないことに異論は挟む余地はなく、どこの企業もIT部門は慢性的に忙しく人材に余裕もないことだろう。「運用・保守などのノンコア業務はアウトソーシングなどの手法で外部移管し、そこで生じた余力でもって従業員をコア業務にシフトするメリハリを効かせた人材戦略が有効です」と北村氏は話す(図3)。
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IT変革のコンサルティングサービスを提供
ここまで述べてきたようなデジタル戦略に関わる人材強化やIT部門の組織変革を後押しするために、体系立てたサービスとしてNSSOLが提供しているのが「NSTranS」である。
大きな枠組みとしては、以下のフェーズで進めることを基本としている。
- フェーズ1:IT組織の将来像と変革計画を策定する
- フェーズ2:余力人材を生む策を講じて再配置
- フェーズ3:人材育成と合わせてゴール達成
北村氏は、変革の足並みにブレを生じさせないためにも最初の段階で「IT組織アセスメント」を実施することを勧める。IT組織の役割、施策の方向性について喧々諤々と議論し、将来像を描きるまでを計4回で進めるプログラムだ。
「NSTranSは、これまで200件以上の相談を受け、豊富な実績を持つソリューションです。綺麗ごとを並べても変革が進まないことは身をもって経験済み。どうすれば一歩ずつでも進めるかをアドバイスできるのが当社の強みだと自負しています。アフターコロナを見据えたIT組織のあり方に全方位でお応えします」と北村氏は取材を締めくくった。
●お問い合せ先
日鉄ソリューションズ株式会社
ITインフラソリューション事業本部
〒105-6417
東京都港区虎ノ門一丁目17番1号 虎ノ門ヒルズビジネスタワー
E-mail:iii-market@jp.nssol.nipponsteel.com
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