2024年6月28日に開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2024」（主催：インプレス IT Leaders）にCelonisのバリューエンジニアリング本部 部長の寺田有汰氏が登壇。「AIを駆使した次世代プロセスマイニングソリューション: CelonisのProcess Intelligence GraphとCelonis BPMによるプロセス管理の高度化」と題して、プロセスマイニングにおけるAI活用や、BPM（Business Process Management／業務プロセス管理）と連携したエンドツーエンドでの可視化・分析の方法を解説した。

BPM（ビジネスプロセスマネジメント）は従来、専門家の主導により実施され、そのことがBPMによる知識や価値創出の足枷となってきた。2024年6月28日に開催した「プロセスマイニング コンファレンス 2024」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、ソフトウェア・エー・ジー（Software AG） ARIS担当/シニアソリューションアーキテクトの龍澤昭悟氏が登壇。プロセスマイニングに必要とされる機能と、生成AIがツール利用に与えるインパクトについて解説した。

これまで実践にあたり各種の専門知識を必要としてきたプロセスマイニング。だが、生成AIの登場によりその“あり方”大きく変わろうとしている。2024年6月28日に開催した「プロセスマイニング コンファレンス 2024」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、生成AIがプロセスマイニングに与えるインパクトと未来像、さらにその実現に向けたツールのあり方について、日本マイクロソフト クラウド&AIソリューション事業本部/Low-code Technical Lead & Evangelistのギークフジワラ氏が解説した。

SAPが目指す“次世代”のビジネスプロセス管理における重要領域とは何か。2024年6月28日に開催した「プロセスマイニング コンファレンス 2024」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションに、SAPジャパン エンタープライズクラウド事業本部 ビジネストランスフォーメーション事業部/Presalesの喜山和典氏が登壇。SAPシステムとプロセスマイニングを融合させるポイントや効果を解説した。

データに基づくプロセスの把握と改善に有効なプロセスマイニングだが、全社業務の中にはプロセスマイニングでは把握できないシステム外の業務も数多い。2024年6月28日に開催した「プロセスマイニング コンファレンス 2024」（主催：インプレス IT Leaders）では、UiPath プロダクトマーケティング部 部長の夏目健氏が登壇。プロセス把握における効果的なアプローチとともに、生成AIの利用が広がる中でプロセスマイニングが進化する方向性について解説した。

経年で複雑化した業務プロセスがビジネスを停滞させ、デジタルトランスフォーメーション（DX）どころか企業存続の危機ををもたらす。そこで注目されているのがプロセスマイニングで、データサイエンスの手法で業務プロセスを可視化し、その実態を科学的に分析するアプローチだ。とはいえ、国内ではその導入方法や活用がもたらす効果について広く知れ渡っているとは言いがたい。業務プロセスの見直し・改善の初手をつかむ場として、IT Leaders編集部が2024年6月28日に赤坂インターシティAIRで開催する「プロセスマイニング コンファレンス 2024」に注目していただきたい。

デジタルによる自動化の推進に向け、RPAの利用が企業の間で急拡大している。その効果を最大限に引き出すうえで欠かせないのが一連の業務プロセスの事前把握であり、そのためのツールとして存在感を増しているのがプロセスマイニングツールだ。2023年6月30日にオンライン開催した「プロセスマイニングコンファレンス 2023 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、RPAとプロセスマイニングの関係や見込まれる効果、具体的なRPAによる自動化の進め方について、UiPath プロダクトマーケティング部 部長の夏目健氏が解説した。

10年間で事業利益を約10倍に拡大させ、新聞等で掲載されるなど注目を集めている専門商社の一村産業。従業員数130名ほどの同社は、少数精鋭でフレキシブルに生き抜くこと、付帯業務をなくし付加価値業務にシフトすること、時代の変化に柔軟に対応することをコンセプトに、基幹システムの刷新に取り組んでいる。2023年6月30日にオンライン開催した「プロセスマイニングコンファレンス 2023 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションに、同社の辻村昌之氏と、その取り組みをサポートするハートコアの川田哲也氏が登壇。基幹システム刷新を進める中でのマイニングの活用事例や、目指すシステム像を解説した。

プロセスマイニングが日本市場で認識されるようになってから数年が経ち、ようやく日本企業への導入も進んできたところだ。一方で、関連技術の進化は続いており、プロセスマイニングの可能性を広げている。2023年6月30日にオンライン開催した「プロセスマイニングカンファレンス2023 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションにCelonis バリューエンジニアリング本部 部長の寺田有汰氏が登壇。日本におけるプロセスマイニングの活用状況や同社の取り組み、注目すべきプロセスマイニングの最新技術を解説した。

ビジネスプロセスの最適化に継続的に取り組むことが事業目標の達成を近づけ、ひいては競争優位性の源泉となる。2023年6月30日にオンライン開催した「プロセスマイニングコンファレンス 2023 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）において、ソフトウェア・エー・ジー（Software AG）の小原洋氏と龍澤昭悟氏が登壇し、プロセスマイニングが注目を集める背景や、ビジネスプロセスの具体的な改善手法、国内外での取り組みについて解説した。

社内のさまざまな業務をデジタル技術で自動化する「ハイパー・オートメーション」が目前に迫りつつある。そこでの基盤技術と位置づけられるのが、あらゆる業務プロセスと、その効率性や課題をデジタルの力で可視化するプロセスマイニングだ。2023年6月30日にオンライン開催した「プロセスマイニングコンファレンス 2023 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、日本IBMの齋藤英夫氏がプロセスマイニングの意義や自動化ツールとの連携のあり方、多くの日本企業で求められているナレッジ継承における活用法について解説した。

プロティビティLLCは、ESG全般を見据えたサステナビリティコンサルティングを展開し、市場から熱い視線を集めている。企業がESGに取り組む場合、念頭に置くべきことは何なのか。ITリーダーはそこでどのような役割を果たすべきなのか。3人のキーパーソンに話を伺った。

デジタルトランスフォーメーション（DX）が待ったなしの経営課題となって久しい。しかし、実際に経営に資する具体的な推進が行えている企業は少数だ。その背景には「DXに対する誤解」がある。一般社団法人プロセスマイニング協会で代表理事を務める上智大学特任教授の百瀬公朗氏は、「DXとはデジタル化するだけではなく、デジタル化したデータを経営戦略に生かし、次の時代に向けたビジネスモデルの変革を推進するものだ」と強調する。本稿では、同氏が登壇したHeartCoreDAY2022（主催：ハートコア）のクロージングキーノートから、プロセスマイニングを活用したプロセス改革の進め方や経営戦略立案のポイントを紹介する。

独Celonisは2022年11月9日（現地時間）、同社開催の「Celosphere 2022」コンファレンスで、プロセスマイニングツールの新製品を発表した。企業のビジネスプロセスの実態を医療におけるMRI（磁気共鳴装置）のように可視化する「Process Sphere」と、プロセス分析を日々のビジネスに埋め込み、ビジネスユーザーが自らプロセスを改善・進化できるようにする「Business Miner」である。プロセスマイニングの最前線はどこまで進化したのだろうか？

DX（デジタルトランスフォーメーション）の大波の中、業務プロセスを根本的に見直し、自動化を推進する動きが活発となっている。その効果を最大化するために欠かせないのが、プロセスマイニングによる事前の正確な業務プロセス把握だ。2022年6月22日にオンライン開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2022 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に登壇したUiPathで代表取締役 CEOを務める長谷川康一氏が、RPAベンダーであるUiPathがプロセスマイニングを提供することの意義を解説するとともに、同社のソリューション本部でエバンジェリストを務める夏目健氏が、RPAと組み合わせた効果の引き出し方のポイントを紹介した。

膨大なプロセスを有する大規模組織が業務プロセス改革を進めるには──。2022年6月22日にオンライン開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2022 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のNTTとSAPジャパンのセッションでは、NTT 技術企画部門 IT推進室 次長 駒沢健氏と、SAPジャパン ソリューション事業推進部 シニアビジネスデペロップメント 森中美弥氏が登壇し、NTTグループにおけるDXとビジネス変革の取り組みと、SAPのビジネスプロセス変革ソリューション「SAP Signavio」を紹介した。

DXの一環として業務プロセス改革が進むなか、業務の“未来像”も明らかになりつつある。社内外のデータとAIなどのデジタルツールを活用した業務の自律改善を可能とする「インテリジェント・ワークフロー」がそれだ。2022年6月14日にオンライン開催した「プロセスマイニングコンファレンス 2022 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、プロセスマイニングの意義や活用法、さらに自動化ツールとの連携によるインテリジェントワークフローについて、日本IBMの鈴木篤氏と齋藤英夫氏が解説した。

DXに向けた活動が広がりながらも、必ずしも成果は上がってはいない。原因の1つとされているのが、現場社員の意識改革に足る情報が不足していることだ。2022年6月14日にオンライン開催した「プロセスマイニング コンファレンス 2022 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に登壇したMeeCap代表取締役社長の是澤優和氏は、PCのログ収集／可視化／分析による有効性を訴求する。その具体的な手法とは──。

2022年6月14日にオンライン開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2022 Live」（主催：インプレス IT Leaders）。Celonisのセッションには、執行役員 営業統括本部 統括本部長の山下一将氏と、ソリューションエンジニアリング マネージャーの寺田有汰氏が登壇。「待ったなし！ポストコロナにおける新しいビジネスオペレーションとは？～プロセスマイニングとData Executionでビジネス変革を実現する～」と題して、ビジネスパフォーマンスを向上させるポイントやCelonisが提供するカスタマーバリューを紹介した。

プロセスマイニングで必要となるのが業務データなどのログだが、ログを収集する仕組みを持たないスクラッチシステムもある。日本では、そういったスクラッチシステムが動いている企業が未だに多い。2022年6月14日にオンライン開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2022 Live」（主催：インプレス IT Leaders）のハートコアのセッションでは、DX事業部の三宅立悟氏が登壇。コールセンター業務の可視化事例やログが存在しないスクラッチシステムの可視化事例を紹介し、データ活用のための基盤構築の重要性を訴えた。

「プロセスインテリジェンスは、業務プロセスを可視化するための新たな選択肢。業務プロセスを網羅的かつタイムリに把握することが可能になります」──。2022年6月14日にオンライン開催した「プロセスマイニング コンファレンス 2022 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に登壇したオートメーション・エニウェア・ジャパンの黒部宏昌氏は、業務プロセス可視化ツール「FortressIQ」の機能とメリットを、プロセスマイニングなど既存手法との違いに着目しながら解説した。

「プロセスマイニングは、企業活動の不正やコンプライアンス違反を検知する仕組みとしても、なくてはならないものになっています」──。2022年6月14日にオンライン開催した「プロセスマイニング コンファレンス 2022 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に登壇したプロティビティ LLC マネージングディレクタの佐渡友裕之氏は、業務プロセスの改善にあたって必要な「プロセス衛生」について解説すると共に、内部統制のためのリスクコントロールテストを自動化する同社のアプリケーションを紹介した。

業務のデジタル化や自動化を推進するためのツールとして注目されているプロセスマイニング。次世代のツールと見られがちだが、すでに導入に踏み切る日本企業は増えており、「導入はまだ先」と悠長に構えていられる状況ではなくなってきているようだ。実際にどんな企業がプロセスマイニングに取り組み、どのような成果を上げているのか。また、この動きに追随するためには何から始めればよいのか。国内市場におけるプロセスマイニング関連ビジネスのリーディングカンパニーであるハートコアにそのポイントを聞いた。

グローバルに事業を展開する総合重工業グループのIHI。同社は中期経営計画「プロジェクトChange」の中で急激な環境変化に即した事業変革の本格化を掲げ、グループのデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みを加速させている。そんな同社が執った具体的なアクションの1つが、2019年度から推進するプロセスマイニングを活用した業務改革である。2021年6月29日開催の「プロセスマイニング コンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に、IHI 高度情報マネジメント統括本部 ICT基盤システム部 共通データマネジメントグループ 主幹の高田謙一氏が登壇。プロセスマイニング導入の経緯と得られた効果、DXやデータマネジメントにおけるプロセスマイニングの位置づけなどを紹介した。

RPAは、今や多くの企業が何らかの形で導入するメジャーなツールとなっている。DX（デジタルトランスフォーメーション）に直接かかわるものではないものの、生産性向上だけでなく業務の見直しに活用している企業は多い。中外製薬は、業務改革のためにRPA導入プロジェクトを開始、より大きな成果を求めてプロセスマイニングの導入を検討するに至ったという。RPA導入の現状とプロセスマイングを検討するに至った経緯を、デジタル・IT統轄部門 ITソリューション部 部長の小原圭介氏に聞いた。

COVID-19がさまざまな影響を企業にもたらしている。リモートワークやハンコレス／ペーパーレスの推進、取引先や顧客との間での業務のオンライン化などだが、それにとどまらない。これを機に企業は、ビジネスのレジリエンス（回復力）、不正や法令違反を防止するコンプライアンス（法令順守）を強化しなければならない。そこで有効となる手段が、ありとあらゆるデータから業務プロセスの実態を明らかにする「プロセスマイニング」である。

米UiPathの日本法人は2022年4月19日、2023年度の事業戦略発表会を開催した。顧客のデジタルトランスフォーメーション（DX）支援の柱として、企業経営全般の業務効率化・自動化にかかわる「Fully Automated Enterprise（完全に自動化したエンタープライズ環境）」、RPAの高度活用を担う「デジタル人材育成」など5つの事業方針を説明した。合わせて、人材育成を含めRPAの活用を深化させているユーザー事例（三菱マテリアル、ジオテクノロジーズ）を紹介。以下、発表会で強調されたトピックをお伝えする。

Celonis日本法人は2022年3月23日、2023年度の戦略記者会見を行った。2021年12月に同社の代表取締役社長に就任後、初のプレス発表会を迎えた村瀬将思氏は開口一番に「私がCelonisでやりたいことはただ1つ、“Japan Powered by Celonis”─テクノロジーの力で日本を元気にするということ」と強調、日本企業の生産性を上げるために全力を尽くす姿勢を示した。

米オートメーション・エニウェア（Automation Anywhere）は2022年1月7日（米国現地時間）、プロセスマイニングツールベンダーの米FortressIQ（フォートレスアイキュー）を買収する契約を締結したと発表した。RPA（ロボットによる業務自動化）とプロセスマイニングを組み合わせることによって、業務を自動化する取り組みをこれまで以上に進めるとしている。

大手ITベンダーによるプロセスマイニングツールベンダーの買収が相次いでいる。米UiPath、独SAP、米IBMに続き、今度はローコードアプリケーションプラットフォーム（LCAP）の有力ベンダーである米Appianが独Lana Labsの買収を発表した。背景には、企業におけるビジネスプロセスの抜本的な見直しやデジタライゼーション、その先にあるデジタルトランスフォーメーション（DX）がある。

2018年9月に経済産業省が公表して“2025年の崖”の警鐘を鳴らしたDXレポートから3年。デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉はテレビCMでも喧伝されるまでに浸透した。だが実際の取り組みはというと、本格的なデータ活用も業務のデジタル化も一向に進まないところが大半。「DXは正真正銘のバズワードになった」という声も上がっている。DXの取り組みがなぜうまく進まないかを考えると、ITの高度活用の巧拙というより、日本企業の現場に根づくフィジカルな問題に突き当たる。そこで必要になるのがCPS（Cyber Physical System）の指向・視点である。

プロセスマイニングは、業務システムのログを解析して、その企業における効率化の課題やボトルネックを可視化、改善に導く有効な手法だ。だが、それが万能と思うのはいささか気が早い。プロセスマイニングは主に基幹系データを扱うため、個々の社員単位の問題点までは把握できない。6月29日にオンライン開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に登壇したハートコア株式会社 代表取締役社長 神野 純孝 氏は、PCのデスクトップやアプリケーションの利用履歴までを網羅する「タスクマイニング」との合わせ技が有効だと事例を交えて解説した。

AIの導入において、概念実証（PoC）止まりで本番に移行できないまま終わることを繰り返す、“PoC疲れ”と呼ばれる現象がある。多くの場合、AIは開発した後も精度や機能を高めるチューニングや改良が欠かせないが、その段階にいく前に「実用にならない」と判断してしまうようなケースだ。これを乗り越え、AIを有用な経営ツールにするには、どうすればよいのか？ ヤマト運輸がエクサウィザーズの協力で導入した「MLOps」に、大きなヒントがありそうだ。

DXのトライアルに着手しつつも、そこから本番展開につなげられない企業が少なからず散見される。根本にある原因が、組織や業務プロセス、システムなどの問題から、デジタルによる変化に対応しきれないという現実だ。6月29日にオンラインで開催された「プロセスマイニングコンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、そこからの脱却に向けた道筋とプロセス・マイニングの活用法、さらにハイパーオートメーションでの意義について、日本IBMの西垣智裕氏と斎藤英夫氏が解説した。

業務プロセスの見直しにあたって、これまで「そういうものだから」と行ってきた定型業務やバックオフィス業務は格好の検討材料となる。だが、企業ごとの処理スキームや慣習が随所に入り込み、標準となる評価ポイントが存在しない分、どこに問題があり何を改善すべきかを具体的に見いだすのは非常に難しい。6月29日にオンライン開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に登壇した株式会社MeeCap代表取締役社長の是澤優和氏は、ワークログの収集・可視化・分析を通じたデータドリブンなバックオフィス変革を提唱する。

損害保険ジャパン、SOMPOひまわり生命保険、SOMPOリスクマネジメント、SOMPOケアなどを傘下に、日本の「3メガ損保」の一角を占めるSOMPOホールディングス。「安心・安全・健康のテーマパーク」というグループブランドスローガンの下、高付加価値サービス業／ソリューションプロバイダーへの転換を目指したデジタルトランスフォーメーション（DX）に邁進している。急激なビジネス環境の変化の中で、競争優位性を高めながら成長を続けるために、SOMPOはどんなアクションを起こしているのか。グループ全社のデータドリブン経営の全貌に迫ってみたい。

「プロセスマイニング」と聞くと、なにか特別なツールやイベントログ分析の専門知識が必要なのではないかと、導入前から尻込みしてしまうケースは少なくない。だが、業務プロセスの見直しが多くの企業にとって急務となっている。6月29日にオンライン開催された「プロセスマイニング コンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に登壇したABBYYジャパンの近井英樹氏は、誰でも導入してすぐに使えるプロセスマイニング製品の選択は必須であり、さまざまなユースケースを知ることが自社に最適なプロセス改革の糸口になると、4つの事例を通して訴えた。

業務プロセス刷新は言葉にすると簡単だが、実践は困難な道のりだ。業務プロセスの非効率さを洗い出すための業務の可視化が不可欠なだけでなく、刷新後のプロセスを陳腐化させない仕組みの整備も求められる。6月29日にオンラインで開催された「プロセスマイニングコンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、Celonisの日本法人で代表取締役社長を務める小林裕亨氏が、プロセス刷新の支援に向けた同社のアプローチを提示した。

米IBMは2021年4月15日（米国現地時間）、イタリアのプロセスマイニングツールベンダーであるmyInvenio（マイインヴェニオ）を買収する最終合意に達したと発表した。買収手続きはIBMの2021年会計年度第2四半期末（2021年6月末）に完了する予定で、合意した買収額などは現時点では公表していない。

デジタルによるビジネスプロセス刷新の動きが盛り上がりつつも、十分な成果が得られている企業はいまだ少数だ。一番の原因が、目的と手段を取り違えることにより活動が“改善”にとどまり、“変革”にまで至っていないことだ。6月29日にオンラインで開催された「プロセスマイニングコンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）のセッションでは、NTTデータ イントラマートで代表取締役社長を務める中山義人氏が、打開に向けた策を教示した。

アイ・ティ・アール（ITR）は2021年7月20日、国内のプロセスマイニング市場における規模の推移と予測を発表した。同社によると、2020年度のプロセスマイニング市場は参入ベンダーの増加に伴い急拡大した。2025年度までのCAGR（年平均成長率）は49.8％で、2025年度には40億円に達する見込みである。

日々の業務の中で、生産性の観点では無駄に思えても、コンプライアンス上行わなければならない承認や確認事は多い。それらを部下など他人任せにするケースも同様だ。ところが、それを徹底したところで不正や事件を根絶できるわけではない。最近ではドイツの有力ベンチャーが破綻する事件もあった。こうした状況を解消できるかもしれない概念として浮上しているのが「プロセス衛生（Process Hygiene）」である。耳慣れない言葉だが、ここに企業システムにおけるニューノーマル（新常態）の1つの姿がある。

国内でもプロセスマイニングによる経営改革に着手する企業が増えている。しかしながら、現段階では業種ごとにベストプラクティスが揃っている状況ではなく、導入で得られる価値を理解したユーザーが主体的に取り組む必要がある。「プロセスマイニング コンファレンス 2020 Summer LIVE」（2020年6月30日　主催：インプレス IT Leaders）のクロージングでは、この分野のエキスパートによるディスカッションを通じて、プロセスマイニングにおけるユーザーにとっての重要な観点と、実際の取り組みの進め方が示された。

「デジタルトランスフォーメーション（DX）」や「デジタル」という言葉が、今も曖昧かつ便利に使われている。以前にはIT化と称していたのをデジタル化と呼ぶし、IT企業が自らをデジタル企業やDX企業と称することも増えている。このような言葉の言い換えは物事の本質を見えなくするという点で、百害あって一利なしだ。ではどうすればよいか？ DXを理解するための“補助線”を引くべきだろう。その補助線とは「組織的負債」への着目である。

企業が市場の生き残りを賭けてデジタルトランスフォーメーション（DX）に向かう中、突然世界を襲ったコロナ禍。経営者はもちろん、そしてIT活用によるDX推進を担うIT部門にとっても試練の時を迎えている。そんな中、DXの前提となる根源的な取り組みとしてのプロセスマイニングの導入・活用を考察する「プロセスマイニング コンファレンス 2020 Summer LIVE」（2020年6月30日　主催：インプレス IT Leaders）が開催された。本稿では、コンファレンスの基調となるオープニングリマークスと特別講演からポイントをピックアップして紹介する。

プロセスマイニングの取り組みのゴールは、一言で言うなら業務プロセスの全社最適化だ。一方で、最新のプロセスマイニングツールに備わる機能を用いて、特定領域の課題解決に役立てるというアプローチも増えている。それに取り組んだ1社が、欧州最大手のファッションEC企業、独Zalando（ザランド）である。「Celosphere Live 2020」に出演した同社のセッションから紹介する。

医療におけるX線装置やCTスキャンと同じく、プロセスマイニングは企業の業務に内在する障害やその広がりを可視化する有用なツールだ。しかし医療でも企業でも、難しいのは可視化した後である。障害は取り除く必要があるか／どのように改善できるか／改善策は本当に正しいか／実務を担う現場の納得や協力をどうやって得るか……複合的で一筋縄ではいかない問題が次々に出てくる。そこで参考になるのが先進ユーザーの取り組みである。本稿ではCelosphere Live 2020に登場した13社の事例を一挙に概観する。

クラウド型プロセスマイニングツールを提供する独Celonis（セロニス）が、2020年4月28日（ドイツ現地時間）から3日間にわたり開催したオンラインコンファレンス「Celosphere Live 2020」。そのオープニングに、自動車部品・電動工具メーカーとして世界的に知られる独ロバート・ボッシュ（Robert Bosch）が登場。プロセスマイニングの導入に至った経緯から、Celonisを活用して“組織のデジタルツイン（DTO）”を構築し、業務プロセスの可視化・改善につなげた一連の取り組みをみずから紹介した。

世界を覆うコロナ禍に対して、プロセスマイニングは大いに有効である──独Celonis（セロニス）は2回目の年次コンファレンスをリアルからオンラインに切り替えて開催（会期：2020年4月28日～30日）。欧米中心にプロセスマイニングの普及がさらに加速していること、同社の顧客企業がコロナ禍の中でも業務プロセス改革を継続していることをアピールしたが、今回はそれだけにとどまらない。“摩擦ゼロのプロセス”や“超流動企業”といった理想の実現に向けた技術・機能を発表し、市場リーダーとしてプロセスマイニングの進化を具体的に示した。以下、Celosphere Live 2020で明かされた最新の技術動向をメインに紹介する。

基幹システムなどのログデータを基に業務プロセスを自動的に分析・可視化する手法として注目を集めているプロセスマイニング。「プロセスマイニング コンファレンス 2019」（2019年9月26日／主催：インプレス IT Leaders）のクロージングQ&Aセッションには、ベンダー、ユーザー、パートナーの各エキスパートがそろい踏みし、会場で挙がったプロセスマイニングに対するさまざまな疑問にそれぞれの立場から回答した。

業務プロセスの全社最適化アプローチとして欧米企業の間で採用が進み、国内でも導入事例が現れ始めた「プロセスマイニング」。現在、欧米企業の間で、やはりマイニング技術を用いる「タスクマイニング」なるものが注目を集めている。何のための、何をする手法なのか。プロセスマイニングとどう関わり、業務の何を変えるのか。プロセスマイニング最大手の独Celonisがタスクマイニングツールを投入したときの発表内容をベースにポイントを紹介する。

国内でも普及に向け製品拡充と高機能化が急速に進んでいる「プロセスマイニング」。ビジネスに与える影響とは──。「プロセスマイニング コンファレンス 2019」（2019年9月26日／主催：インプレス IT Leaders）のアフタヌーンセッションに、ウィル・ファン・デル・アールスト博士、KDDI ビジネスプロセスマイニンググループリーダーの近藤裕司氏、あずさ監査法人 Digital Innovation部 パートナーの新出谷崇氏が登壇。それぞれの立場から、プロセスマイニングの技術の方向性、そしてその活用がもたらす企業活動の“近未来”を展望した。

国内のRPA市場は、世界でも類をみない勢いで伸長しており、すでに大企業の大半が何らかの形で導入済みだと言われる。こうして普及が進む一方で、適用を拡大していく過程でさまざまな課題に直面する企業も少なくない。物流大手の日立物流でも、稼働ロボット100体到達を前に壁に突き当たった。2019年10月にオートメーション・エニウェア・ジャパンが開催したセミナーに、日立物流 経営戦略本部V21センター業務プロセス改善グループの松本和久氏が登壇。課題とその解決策を明かした。

プロセスマイニングのマーケットリーダーである独Celonis（セロニス）。2011年にミュンヘンで創業して以降、急激な成長を遂げたユニコーン企業が、次の10年に向けて、グローバルレベルで組織・人材・製品を強化している。本稿では、2021年12月に日本法人の社長に就任した村瀬将思氏へのインタビューを基に、Celonisがリードするビジネスプロセスへのアプローチが日本企業のデジタル化をどう変えていくのかについて展望してみたい。

システム内製化の機運でローコード／ノーコード開発を取り入れる企業が急増している。伴って、ツールやプラットフォームの充実ぶりも著しい。独SAPもこのホットな市場に参入した1社で、2021年11月、ノーコード開発ツール「SAP AppGyver」を発表している。同社でCTO（最高技術責任者）を務めるユルゲン・ミューラー（Juergen Mueller）氏に、この市場への参入意義やAppGyverの特徴、そして最近の開発者向け製品・サービスの戦略について聞いた。

日本ではRPAによる業務効率化が大ブームだが、欧米の先進企業ではすでにその先を見据え、業務プロセスの本質的な刷新を図る動きが進んでいる。その核心にあるのがプロセスマイニングだ。同分野に特化したメディア主催イベントとして国内初開催の「プロセスマイニング コンファレンス 2019」（2019年9月26日／主催：インプレス IT Leaders）のオープニングセッションに、プロセスマイニングの“生みの親”であるウィル・ファン・デル・アールスト（Wil van der Aalst）博士が登壇。プロセスマイニングの本質とあらゆる企業が着手すべき理由を語った。

情報システムの醍醐味や面白さを味わいながらも、何か変だな？ と感じることも多い。この「何か変？」を追求し、是正勧告をするのが本コラムの趣旨である。是正勧告というと少し仰々しいが、具合の悪いところを改めるように説き勧めることであって、決して批評や批判ではない。あくまでも前向きの提言である。是正しなければ無駄も多く、せっかくのテクノロジーが活かされない。それは産業力を弱め、ひいては国力を弱めることになる。本連載で申している事柄が、CIO/ITリーダーの皆さんの一助となれば幸いである。

ニューノーマル時代＝コロナ禍が人々の社会や生活を一変させた一方で、企業・組織では感染対策のためのワークスタイル／ワークプレイス変革が進展することとなった。至上命題であるデジタルトランスフォーメーション（DX） の機運と共に、テレワークやペーパーレス、ワークフローなどの導入・刷新が急速に進む中で、これまであまり顕在化しなかったリスクへの対処が大きな課題となっている。本連載では、ニューノーマル時代にDXを推進するにあたって必須で求められる“リスクマネジメントの転換”＝「デジタルリスクマネジメント」をテーマに、重要なポイントを取り上げて解説していく。

経営とITに携わる者にとって「グローバルで見た日本の競争力」の現状は直視せざるをえない。「IMD世界競争力ランキング」では日本の順位が年々低下し、2020年6月18日発表では過去最低の34位。ここにはさまざまな見方があるにせよ、日本の企業や経営者は改めて現状・実態を受け止め、どんなアクションを起こすべきなのかを考える必要がある。このほど、日本のソーシャルイノベーション推進に取り組むデジタルビジネス・イノベーションセンター（DBIC）が、設立から4年間の活動を振り返りながら日本の競争力の源泉を検証し、この先のあるべき姿を示した「DBICビジョンペーパー」を発刊した。DX/イノベーションの推進者たるITリーダーに向けて、その全内容を連載の形で紹介する。

グローバルITトレンドの主要発信源と言えば、やはりGAFA/ハイパースケーラー群を筆頭に有力IT企業がひしめく米国で、ゆえにこの分野の海外ニュースは米国発に偏りがちである。しかし本誌の読者であれば、自動車、電機、運輸、エネルギーといった世界をリードする各産業でITの高度活用に取り組む欧州の動きも追わずにはいられないだろう。本連載では、ドイツをはじめとした欧州現地のビジネスとITに関わる報道から、注目すべきトピックをピックアップして紹介する。

マイクロサービス、RPA、デジタルツイン、AMP……。数え切れないほどの新しい思想やアーキテクチャ、技術等々に関するIT用語が、生まれては消え、またときに息を吹き返しています。メディア露出が増えれば何となくわかっているような気になって、でも実はモヤッとしていて、美味しそうな圏外なようなキーワードたちの数々を「それってウチに影響あるんだっけ？」という視点で分解してみたいと思います。