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Workdayならではの統合プラットフォームが個人にも組織にも成長促す好循環を支える

2021年3月4日(木)

一人ひとりが自分の活躍の場を見出し、目標を持ってレベルアップしていく。結果として組織は最大のパフォーマンスを発揮し、企業は持続的成長を歩んでいく──。こうした好循環を育んでいくには、人事戦略に関わる情報を一元的に管理し、多面的に活用していくプラットフォームが欠かせない。この領域でますます存在感を強めているのがWorkdayだ。

企業を取り巻く環境は変化の激しさを増し、先々を見通すことは益々難しくなっている。従来からの事業にあぐらをかくわけには行かず、次なる成長の芽を探って育てていく不断の取り組みが欠かせない。それぞれの前線では、個々人の専門的なスキルや知識、ノウハウといったものが求められる。言うまでもなく、企業活動すべての礎は「人」なのだ。

その意味においては、一人ひとりの成長意欲に応えると共に、その実力を“適材適所”で最大限に活かす工夫も必要だ。社内のどこで、どんな人材が求められているのか。つまり、どのような仕事の機会が用意されているのか。これを可視化できている企業と、そうではない企業とでは大きな差が付いていくことになるだろう。従業員に対して、活躍する場と、育成の場を提供し続けることが企業の重要な使命。魅力と求心力のある企業には優秀な人材が定着し、結果として持続的成長がもたらされることになる。

こうした取り組みを、人事部など担当スタッフの頑張りだけで続けていくのは至難の技であり、やはり、それに特化した支援システムが必要だ。だからこそ昨今は、HCM(Human Capital Management)やHRM(Human Resource Management)、さらにはタレントマネジメントといった領域が活況になっており、その先駆的ベンダーの中でも注目を集めているのがWorkdayだ。

成長できる機会の提供に徹する

同社が提供するのは、人的リソースを経営革新につなげていくことに主眼を置いたクラウドサービス「Workday」。採用から退職まで、人に関わる全ての情報を、履歴をもって統合的に管理。人事関連のコア業務に加え、キャリア形成やラーニング、タレントマネジメントなど一人ひとりに活躍してもらうための機能群を網羅している。

図1 従業員の能力の継続的向上を実現する
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Workday HCMはすでに世界で3350社が使っており、日本でも日立グループ(約30万人)をはじめ、業種や規模を問わずに多くの企業に採用が広がっている。あるネット系企業では、業容拡大に伴って従業員の離職率が漸増していることを気にかけていた。社内にニーズがあるにも関わらず、その情報がうまく伝わらずに優秀な人材が流出することにつながっていた。この状況を改善させたのがWorkdayだったという。

Workdayには様々な機能が備わっているが、通底しているのは、「ビジネスの成長を支える最も重要な財産(キャピタル)である『人』を中心に成長戦略をとらえていこう」という考えだ。チェスや将棋の駒を大上段に立って動かすような発想にはなく、それぞれの従業員が自身の能力を最大限に発揮できる「成長できる機会の環境作り」に徹しようというものだ。基本となるのは、「今の自分はどのような水準にあるか、やりたい仕事が社内にあるか、会社がサポートできているか」を実直に見える化していくことにある。

まずは、一人ひとりの今のスキルや能力、つまり自己成長を促すための現状レベル認識が起点となる。日常的には、目指すべき次のステージを明確にして経験やスキルのギャップをどう埋めていくかを助言することで自律的なアクションを促す。一方では、その努力を同僚や上司が客観的に認めることがモチベーション向上や仕事の充足感へとつながっていく。個々人の過去-現在-未来の情報を一元的に管理して常時モニタリングできるようにすることで、一連のサイクルを強固に支援することがWorkdayのベースとなっている。

すべてを1つにまとめた統合ソリューション

人的リソースの最適なマネジメントというと「餅は餅屋で人事部が対処すべきこと」と考えがちだが、今一度、広い視点でとらえておく必要がある。今の時代、経営とIT/デジタルテクノロジーは渾然一体だ。人こそが成長や改革の原動力である以上、それをマネジメントするためのプラットフォームもまた、しっかりとしたものを導入し、ポテンシャルを最大化させるべく日々運用していくことが重要になってくる。すなわち、IT部門など人事関連システムを技術面でサポートする組織が、人事部や経営陣と一丸となって、また歩調を合わせて取り組むことが欠かせないのである。その観点から、Workdayのプラットフォームとしての特長をあらためて見ていこう。

筆頭に挙がるのが、「すべてを1つにまとめた統合ソリューション」だということだ。ベースレイヤーに、クラウド技術を活用した堅牢なプラットフォームとオブジェクトデータモデル、セキュリティモデルを構築。その上に、ユーザー企業の人事業務や人財改革を支援するサービス群を実装するという基本構成を採る。ここでの特長は、バージョンも1つ、データソースも1つという思想を貫いていること。さらに、統一されたインタフェース、一貫したセキュリティ、統合されたアーキテクチャ、集約されたコミュニティと揺るぎがない。

図2 統合されたプラットフォームであることが強みに
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一般的に、買収を繰り返すことで機能を拡充してきたソリューションも世の中には少なくないが、その場合は、機能ごとに使い勝手が異なったり、連携が“疎”だったり、途中でデータ変換というワンアクションが挟まったりと、どこか継ぎ接ぎになっている側面も見え隠れする。対して、Workdayは常に“一枚岩”だ。業務アプリケーションとテクノロジー基盤の一体型クラウドと表現することもできるだろう。

業務の観点では、採用から退職まで人事に関連する業務をクラウドサービスとして利用でき、かつその情報は統合的に管理されているため、現場から経営層まで全方位で活用できる。計画・実行・分析といった一連の業務は、1つのシステムでシームレスに対処できる。結果、企業の意思決定のスピードを速めることが期待できる。また、一般的なソリューションではアプリケーション、レポート、データベースはばらばらだが、Workdayはすべての機能を1つのプラットフォーム上で管理できる点も見逃せない。

最新テクノロジーを貪欲に取り込む

クラウドサービスとして汎用的な機能を提供していることから、利用する立場として「帯に短しタスキに流し」にならないかとの懸念もあるかもしれないが、それは杞憂だ。コミュニティから寄せられる要望に基づいて豊富な機能が予め備わっているのに加え、ビジネスプロセス・フレームワークの機能も組み込まれおり、アドオンやカスタマイズ開発も必要なくコンフィグレーションで要件対応が可能だ。モバイルにも既に対応できている。

標準機能+コンフィグレーションという導入方式は何よりもクイックスタートが可能であり、運用面でもコストや工数を抑制できることを意味する。仮に後から追加要件があった場合にも、その大半がパラメータで柔軟・迅速・低コストに仕様変更可能だからだ。他のソリューションによくあるように、要件に合わせてアドオン開発でカスタマイズしてしまうと、導入時も、導入後の運用でも身軽さを欠いてしまうことを念頭に置いておく必要がある。

クラウドという特性上、プラットフォームはWorkdayサイドが管理しており、様々な新技術もまた積極的に取り込むことに徹している。ユーザー企業はそれを意識することなく、イノベーションの恩恵に預かれるし、バージョンアップ時の作業工数の必要がないことも魅力に映るだろう。これまたコミュニティから寄せられる要望に照らしながら課題解決の方法を模索することの連続だ。機械学習やAIなどエッジの効いた最新テクノロジーの適用にも貪欲であり、実用レベルに達してローンチに至れば、グローバルのすべての顧客がこうした新機能を利用することができる。

ここまで見てきたように、統合ソリューションであるがゆえのアジリティの高さがWorkdayの真骨頂だ。不確実性の増す経営環境のなかで、企業の継続的な変革を支援する「人財プラットフォーム」のあるべき姿とは──。表層的な働き方の改革に甘んじず、「働きがい」の改革にまで踏み込んでこそ個人にも組織にも好循環が生まれ、ひいては企業の持続的成長へと結実する。それを実直に機能にまで落とし込んだのがWorkdayなのである。


●お問い合せ先

ワークデイ株式会社

お問い合わせ:https://www.workday.com/ja-jp/forms/other/sales-contact.html

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