リコー電子デバイスが原価管理パッケージソフト「J-CCOREs」（JFEシステムズ製）を導入した。老朽化したERPソフトをリプレースした。2018年1月から予算系システムを、2018年5月から実績系システムを稼働させている。これにより、システム保守費用を50％以上削減した。JFEシステムズが2018年12月26日に発表した。
リコー電子デバイスは、電子デバイスの企画、設計、製造、販売までを一貫して行っている。同社は今回、老朽化した原価管理システムをリプレースした。これにより、保守費用などを削減した。さらに、原価差異を特定して業務の改善に役立てられるようにした。
原価管理ソフトとして、J-CCOREsを導入した。ベースモジュールに加え、標準原価計算モジュール、差異分析オプション、損益計算オプション、所要量展開オプション、フルシミュレーションオプションを導入した。カスタマイズは、MES（製造実行システム）のデータ取り込みや、管理会計の業績報告レポートなど、最小限にとどめた。
原価計算ソフトの選定にあたっては、「運用費用を削減できること」、「半導体の原価計算モデルに合致すること」、「一般会計、MES、販売管理などのシステムと柔軟に連携できること」、「カスタマイズを最小限に抑えられること」、の4つを要件に、3製品を比較した。最も要件を満たしていたJ-CCOREsを採用した。
J-CCOREsの導入効果として、機能の追加による外注の必要がなくなったことから、年間の保守費用を50％以上削減した。また、システムの投資額も抑制できた。旧システムをバージョンアップするコストと比べて、J-CCOREsの導入コストは約半分で済んだ。運用工数も削減できた。MRP（資材所要量計画）計算と標準原価計算の処理時間を短縮できたことから、事業計画作成のサイクルタイムを3分の1に短縮できた。
データの見える化も実現した。従来の原価計算システムでは、どの製品、工程で原価差異が出たのか分からず、業務改善に役立てることができなかった。毎月の原価差額で原因が分からない「その他差異」が合計で約2000万円に上り、内訳も不明だった。現在は約100万円まで縮小し、発生原因や発生差異の製品分野も明確になった。
インプットチェックも可能になった。従来の原価計算システムでは、受払データのチェック機能が不足しており、エラーチェックやエラーが出たときの対応に時間がかかっていた。現在は、インプットチェックが可能となり、問題があっても迅速に対応できるようになった。
