![[特集]新常態で問われるアジリティとレジリエンス─データプラットフォーム最前線](/mwimgs/d/d/-/img_ddc7dabfb58cbfe3f992800a3b58db84105866.png)
デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進とニューノーマルへの適応──その過程では勘や経験に頼った旧来のビジネス意思決定とは一線を画した、「データ駆動経営」の実現が必須である。この先に待つ世界にかつての常識や定石は通用しない。求められているのは、アジリティとレジリエンスを備えた経営力・ビジネス推進力であり、的確な意思決定の根拠は種々の「データ」にほかならない。ここでは、DXとニューノーマルが求める俊敏な変化対応力に着目しつつ、データ駆動経営を体現するための先達の視座や最新の技術に迫る。
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企業が社内外から入手できるデータは種類も量も桁違いに増えている。コンピューティングパワーの性能向上も目をみはるばかりだ。つまりは、データ活用の可能性が格段に拡がったわけだが、実際には様々な課題が露呈して“消化不良”を起こす例も散見されている。データ分析チームが直面しがちな問題に正対し、解決するためのソリューションを拡充してきたのがインターシステムズだ。InterSystems IRIS data platformが提供するデータ分析機能についてキーパーソンに話を聞いた。……続きを読む
一連のコロナ禍においては、グローバル・サプライチェーンの脆さが随所で浮き彫りとなった。問題を根本から解決するためには、サプライチェーン全体を対象に、実情をエントツーエンドでリアルタイムに可視化することが欠かせない。その実現に資するプラットフォームとして耳目を集めているのがインターシステムズが提供する「InterSystems IRIS」だ。その具体像とは──。……続きを読む
膨大なデータの中からインサイトを見つけ出し、素早く「次の一手」に活かす巧妙な取り組みが競争力を大きく左右する時代を迎えている。ここで足かせとなっているのがサイロ化の結果、分断している情報システム群だ。そこで期待を集めているのが、データに関わるどんなワークロードにも一枚岩で対応できる「トランスリティカルデータプラットフォーム」だ。そのコンセプトを体現したインターシステムズの「InterSystems IRIS Data Platform」とは──。……続きを読む
インターシステムズジャパンは2018年2月、統合データ処理基盤「InterSystems IRIS Data Platform（以下、IRIS：アイリス）」の提供を開始した。同社によれば、“あらゆるデータ形式を扱えるデータベース“だという。とはいえ、データベース製品が林立する中、「いったい何が違うのか」と首をかしげる読者も少なくないはずだ。IRISは具体的にどのような機能やアドバンテージを備えているのか？……続きを読む
識者＆先駆者の視点
機械工具や作業用品などの工場用副資材（MRO）を扱い、ドライバー1本から「必要なモノを、必要な時に、必要なだけ」顧客に供給できる“究極の問屋”を標榜するトラスコ中山。そんな同社がデータドリブン経営への転換を目指した経営改革を敢行した。その過程と成果は、経済産業省と東京証券取引所によるデジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄2020）のDXグランプリ選定という形で評価された。同社のビジョンと実践を詳しく紹介しよう。……続きを読む
経営とITに携わる者にとって「グローバルで見た日本の競争力」の現状は直視せざるをえない。「IMD世界競争力ランキング」では日本の順位が年々低下し、2020年6月18日発表では過去最低の34位。ここにはさまざまな見方があるにせよ、日本の企業や経営者は改めて現状・実態を受け止め、どんなアクションを起こすべきなのかを考える必要がある。このほど、日本のソーシャルイノベーション推進に取り組むデジタルビジネス・イノベーションセンター（DBIC）が、設立から4年間の活動を振り返りながら……続きを読む
2020年5月、独立法人情報処理推進機構（IPA）に「デジタルアーキテクチャ・デザインセンター」（DADC）が新設された。闇雲にデジタルトランスフォーメーション（DX）を模索するのでなく、デジタル技術で実現する“見取り図”から逆算して、必要な技術基盤や法制度、人材などの体系を整えていくという。このユニークな取り組みは従前、システム設計・開発の絶対則のように考えられてきた「As-Is/To-Be」の限界を浮き彫りにしたように……続きを読む
三井住友銀行は2020年11月11日、次世代勘定系システムの構築に着手すると発表した。メインフレームとオープン系システムを組み合わせたアーキテクチャを採用し、サービス開発の迅速性を兼ね備えた勘定系システムの実現を目指す。総投資額は約500億円（約2万人月）で、構築作業は2021年度から順次実施し、2025年度に移行を完了する予定である。……続きを読む
工場のデジタル化はどこまで進んでいるのか──それを知る格好の材料が、世界経済フォーラム（WEF）と米マッキンゼーが2017年に開始した「グローバルライトハウスネットワーク（Global Lighthouse Network）」という取り組みである。デジタル技術を積極活用するなど、第4次産業革命に適応しようとする工場を認定するもので、2020年は10の工場が加わった。……続きを読む
経済産業省と東京証券取引所は2020年8月25日、「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」の選定企業35社と「DX注目企業2020」21社を発表した。DX銘柄選定企業の中から、「デジタル時代を先導する企業」として、小松製作所とトラスコ中山が「DXグランプリ2020」に選ばれた。本稿では、前回までの「攻めのIT経営銘柄」からのリニューアルの意図、選定企業の顔ぶれ、DXグランプリ2020受賞2社の取り組みの詳細をお伝えする。……続きを読む
「データドリブン経営」が注目され、多くの企業がその実現に向けてさまざまな取り組みを行っている。具体的には、データサイエンティストを外部から招集してデータ分析・活用の専門組織を立ち上げたり、データ分析・活用基盤を導入したうえでビジネス部門とユースケースを検討しPoCを実施したりといった取り組みだ。しかし、多大な投資をして労力を割いたものの、そのビジネス上の価値を実感しながらデータドリブン経営を実践していると明言できる経営者は実のところ少ない……続きを読む
コロナ禍が長引くにしたがって、コロナ後の社会についていろいろ語られるようになった。そのなかでも目立ってきたキーワードであり概念が「ニューノーマル」ではないかと思う。しかし、これは今回のパンデミックで生まれたものではない。2003年頃のITバブル崩壊、2008年前後のリーマンショックを含む世界金融危機など、経済的な危機に伴って取り上げられてきた。社会的な大きな異変が起こると、人々の価値観や生活観に影響を及ぼし、……続きを読む
全日本空輸（ANA）がパイロットやCA、整備士、地上職員などの訓練施設「ANA Blue Base」にローカル5Gを導入する。仮想現実（VR）を取り入れて訓練を高度化するなど、5GのPoCが目的だが、それだけではない。5Gで多様なデータを収集・管理できるようにして実際の機内や空港ではテストできない施策を検証し、迅速な本番投入で社員満足や顧客満足を高めるという狙いがある。カギを握るのがANAの全社データ統合プラットフォームの「CE基盤」で5G導入に先だって……続きを読む
「データ駆動型」「データドリブン」という言葉をよく耳にするようになった。初出は、2015年5月に経済産業省 産業構造審議会が公表した「CPSによるデータ駆動型社会の到来を見据えた変革」ではなかったか。ビッグデータ、IoT、AIなど、いかなるデータ活用でも基本となるのはデータの品質だが、CPS時代を迎えてより鮮明になる「データのサプライチェーン」では、それを構成する個々の品質が何より重要になると考えられる。……続きを読む
東京海上日動火災保険がインフラ戦略、データ戦略、組織・プロセス戦略で構成される「次世代フレームワーク」を構築して、グループのデジタル化を推進している。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇した東京海上日動火災保険 IT企画部 部長で、東京海上日動システムズ エグゼクティブオフィサー デジタルイノベーション本部長を兼務する村野剛太氏が……続きを読む
トヨタシステムズは、数百あるという老朽システムのスリム化にデータ起点のアプローチで取り組んでいる。データモデリングおよびデータプロファイリングで既存システムのムダとその根拠を抽出、ユーザーの同意を得たうえで効率的にシステム改修を進めることができているという。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇したトヨタシステムズ 情報管理本部 設計管理IT部 工程・用品グループ ゼネラルマネージャの小野里樹氏が……続きを読む
JTBは、データ活用を推進する組織「データサイエンスセントラル」を運営している。顧客データを質的に分類し、個々の顧客のセグメントにあった施策を実行している。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇したJTB Web販売部 データサイエンスセントラル 戦略担当部長 データサイエンスセントラル 統括の福田晃仁氏が取り組みを解説した。……続きを読む
三井住友銀行が経営情報システム（MIS）を強化した。データドリブン経営の実現に向かう取り組みの中、マスターデータの品質向上が必須と判断。その仕組みを刷新した。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇した同行 データマネジメント部 部長の宇賀神清徳氏が取り組みの詳細を説明した。……続きを読む
熾烈な競争にさらされる日本の製造業にとって、IoTやAIといったデジタル技術を駆使した生産の自動化やそれによる抜本的な生産性向上は、喫緊の課題だ。言わば”スマート工場”の実現だが、それは「言うは易し行うは難し」の典型でもある。ここに紹介するカシオ計算機は、システムの多くを内製して工場のスマート化を実現している。同社執行役員 生産本部長の矢澤篤志氏と、生産本部 生産技術部 技術戦略室 アドバイザリー・エンジニアの鈴木隆司氏に……続きを読む
