[調査・レポート]

2020年11月13日(金)IT Leaders編集部

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　アイ・ティ・アール（ITR）が「IT投資動向調査2021」の一部結果を発表した。調査期間は2020年8月21日から9月1日で、調査対象は同社の顧客企業や主催セミナー出席者、Web調査の独自パネルメンバーなどのうち、国内企業のIT戦略・IT投資の意思決定に関与する役職者。有効回答は2667となっている。

　以前から定点観測しているIT予算の増減傾向や製品・サービスの投資意欲の動向の変化に加え、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大による売上への影響および在宅勤務や緊急対策の取り組み、「ニューノーマル」に向けた企業の戦略・施策、注目されるITソリューションの導入状況などに関して調査・分析している。

　コロナ禍で減速傾向が続くも、リーマンショック時とは異なりIT予算は増加基調を維持している（図1）。2020年度（2020年4月～2021年3月）のIT予算額は、前年度から「増額」とした企業の割合が36％（2667社中963社）となり、前年調査時の2020年度予想から微増となった。一方、2020年度に「減額」とした企業の割合は、前年調査時の予想を上回り、2019年度からほぼ倍増して15％に上った。

図1：IT投資インデックスの推移（2001～2021年度予想）（出典：アイ・ティ・アール）
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　IT予算の増減傾向を指数化した「IT投資インデックス」（前回調査まではIT投資増減指数と表記）の動きを見ると、COVID-19の感染拡大の影響を受けてか、2020年度の実績値は1.93となり、2019年度の2.62から減少した。しかし、「プラスの値」、すなわち増加基調を維持しており、リーマンショックの影響を受けてマイナス値となった2009年度とは異なる様相が見てとれる。ただし、2015年度以来5年ぶりに2ポイントを下回っており、2021年度もプラスは維持するものの、2020年度実績からさらに下降して、IT予算増額の勢いは引き続き減速するとITRは予想している。

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