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2026年3月10日(火)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　神戸製鋼所は従来、データの活用が事業部門単位にとどまり、分析ノウハウやデータが社内に分散している状況が続いていた。全社横断でデータを一貫して活用できる共通基盤が存在しなかった。

　同社IT企画部でインフラ・セキュリティグループ長を務める南和男氏は当時の状況を「データの蓄積や分析を全社で活用できる基盤がなく、各部門でデータ基盤をバラバラに構築していた。事業部門が個別に分析システムを開発していたため、データの全社活用ができない状態だった」と振り返る。

　こうした課題を受け、2019年にクラウドを活用したデータ分析基盤を構築した。ExcelやCSVなどの構造化データ、XMLなどの半構造化データ、画像・音声ファイルといった非構造化データまで、各形式のデータを一元的に保存・管理し、分析テーマに応じて適切な形式に変換できる環境を整えた。

　初期段階では、ニーズが大きく横展開が期待できる「材料開発」と「設備診断」の2分野をユースケースに選定した。研究開発データや操業設備の時系列データなど、大量の非構造化データを扱える環境を全社へ提供することを目標に掲げた。

　現在、材料開発部ではデータサイエンティストがマテリアルズインフォマティクス（MI）に取り組んでいる。データ解析やシミュレーション、AIを組み合わせることで、顧客が求める材料を実現するレシピを効率的に探索している。設備診断の分野では、生産設備から収集したデータを蓄積・分析し、異常の早期予知・検知に役立てている。

2023年にSnowflakeを導入、拡張性と利便性が向上

　2023年には、2分野以外への活用拡大を見据え、より多くのデータ形式に対応できるSnowflakeを共通基盤に組み込んだ。Snowflakeはコンピュートとストレージを分離したアーキテクチャを採用しており、拡張性が高い。

　南氏はSnowflakeの導入効果を「共通データ基盤にSnowflakeを組み込んだことで、ユーザーがデータ分析に踏み出しやすくなった。先行して利用している材料開発と設備保全の分野では開発期間が短くなり、業務効率も上がっている。新たに試してみたいという部門も増えている」と評価している。

　神戸製鋼所は今後、Snowflakeの活用を他の事業部にも順次展開する計画である。将来的にはグループ企業への展開も視野に入れている。「データ民主化」の推進に向けては、工場設備からデータを取得する簡易センサーとゲートウェイをセットにしたスモールスタートパックを用意した。

　南氏は今後の展望を「現在は研究データや工場系データの蓄積が中心だが、今後は基幹システムやSaaS、クラウド上の業務システムのデータをSnowflake上で統合的に管理していく。これらのデータを横断したAI活用やデータ分析に取り組んでいきたい」と語っている。