[デジタルビジネス時代の到来]

今こそICTでビジネスに機動力を!
「消耗戦」と「機動戦」の両面を意識せよ

【特別対談】 野中郁次郎氏 × 富士通キーパーソン

2015年3月20日(金)

予兆や変化を素早く察知し、情報や知識を駆使して先手を打つ――企業には今、こんな“機動力”が求められる。経営環境や顧客ニーズ、競合他社の戦略、調達する資材や商品の価格、生産設備の状況など、企業を取り巻くあらゆることが時々刻々と変化するからだ。では機動力は、どうすれば得られるのか? 知識創造経営理論の創始者にして世界的権威であり、「知識機動力経営」の提唱者でもある野中郁次郎 一橋大学名誉教授と、富士通の香川進吾 執行役員、中村記章 デジタルビジネスプラットフォーム事業本部 副本部長が語り合った。重要な論点は3つある。意思決定プロセスを「PDCA」から「OODA」に転換させる、人材・組織力を強化する、バックボーンとしての情報システムを整備する、である。(進行役はIT Leaders編集主幹、田口 潤)。

リーダーへの分権化を進めフラクタルな組織体へ

田口 OODAループを実践できるよう機動力を高めるには、人間力もICTも、ともに高度化する必要があるということですね。話を先に進めましょう。野中先生は、企業が機動力を高めるためには、組織も変える必要があると述べています。

野中 どんな人間も組織の中で育ちますからね。

田口 具体的にはどのような組織形態が必要と考えていますか。

野中 プロジェクト型の組織体です。つまりプロジェクトを企業全体の縮図として考えるわけです。その実現のためには、現場のリーダーに人事権を与えることが重要です。人事権が現場に近いほど、最適な人材配置が行える。結果としてプロジェクトを迅速に遂行できる可能性を高めることができます。少なくとも従来の官僚的な階層組織、縦割りの組織のままでは機動力を高めることはできません。

中村 しかしバックボーンなしにプロジェクト型の組織にすると、遠心力が働いてしまいますよね?個々の組織の機動力は高いけれども、全体として調和がとれない…。

野中 そこで重要になるのがビジョンや理念です。米軍の海兵隊は縦割り組織に思えるかも知れませんが、それは間違いです。海兵隊ではWhatやWhyを説明した上で、Howの一切を現場に委ねています。理念としてのWhatやWhyを徹底して共有すれば、不確実な状況であっても最前線の人間は正しい判断で動ける。最終的には全体の意思が末端に至るまで一貫した、フラクタルな組織が実現できるわけです。

香川 まさしく「事件は現場で起きている」ですね。時々刻々と変化する状況に直面しているのは現場であり、その中で次のHowを決め実践することが常に求められます。一方で本社は現場と情報を共有し、全体として進むべき方向を示唆しなければなりません。そこでICTが重要になると考えます。

野中 その通りです。1万人の従業員を有する企業が、社員に臨機応変に動いてもらうのは一筋縄ではいきませんから。情報の収集、共有、観察や情勢判断にICTを活用することは、その巧拙を含めて、機動力、ひいては競争力のポイントの1つになるでしょう。

香川 IoT(Internet of Things)といった新しいICTを駆使することで、これまでは見えなかったものが、見えるようになります。それによって観察の範囲を広げられるし、観察によって捉えた事象を、ICTの活用により共有情報へと変換できるようになる。その結果、現場での適切な情勢判断が可能となり、そこから新しい知見が得られるはずです。また、その知見となるデータをどう利用、加工するかも重要であり、そのためにもHowを磨いていく必要があります。

田口 もう1つ、別の観点での話になりますが、野中先生の著書に「現在のビジネスを戦時下として捉えたとき、『消耗戦』と『機動戦』という概念がある」とありました。どういうことか、ご説明いただけますか。

バックナンバー
デジタルビジネス時代の到来一覧へ
関連キーワード

デジタルビジネス

関連記事

Special

-PR-

今こそICTでビジネスに機動力を! 「消耗戦」と「機動戦」の両面を意識せよ [ 4/5 ] 予兆や変化を素早く察知し、情報や知識を駆使して先手を打つ――企業には今、こんな“機動力”が求められる。経営環境や顧客ニーズ、競合他社の戦略、調達する資材や商品の価格、生産設備の状況など、企業を取り巻くあらゆることが時々刻々と変化するからだ。では機動力は、どうすれば得られるのか? 知識創造経営理論の創始者にして世界的権威であり、「知識機動力経営」の提唱者でもある野中郁次郎 一橋大学名誉教授と、富士通の香川進吾 執行役員、中村記章 デジタルビジネスプラットフォーム事業本部 副本部長が語り合った。重要な論点は3つある。意思決定プロセスを「PDCA」から「OODA」に転換させる、人材・組織力を強化する、バックボーンとしての情報システムを整備する、である。(進行役はIT Leaders編集主幹、田口 潤)。

PAGE TOP