IDC Japanは2022年5月9日、WANの利用状況について国内企業900社を対象に調べた結果を発表した。新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響で、WAN帯域の拡大/増加を実施、検討している企業の割合が、縮小/削減する企業の割合より高かった。すでに拡大/増加済み、またはこれから拡大/増加予定の企業は45.4%で、縮小/削減、もしくはこれから縮小/削減予定の企業を大幅に上回った。
IDC Japanは、WANの利用状況について国内企業900社を対象に調べた結果を発表した。新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響で、WAN帯域の拡大/増加を実施、検討している企業の割合が、縮小/削減する企業の割合より高かった。
図1：COVID-19影響下における、企業ネットワーク設備・回線の見直し状況（出典：IDC Japan）拡大画像表示
具体的には、WAN帯域を拡大/増加済みの企業（20.4%）と、これから拡大/増加の予定がある企業（25.0%）を合わせ、45.4%を占めた（図1）。縮小/削減した企業とこれから縮小/削減予定の企業を合わせた割合（約3.9%）を大幅に上回った。
また、拠点数が多く通信品質を重視する大企業は、閉域ギャランティ型（帯域確保型）のWANサービスを選好していることが分かった。閉域ギャランティ型L2およびL3サービス（多拠点間の網型接続）は大企業ほど利用が多く、従業員規模1000人以上の企業が最も使っている回線種類である。
多くの企業でインターネットのトラフィックが増えており、この傾向が強まっていることも分かった。インターネット接続のトラフィックが「増加」と回答した企業は76.3%で、2020年7月調査の52.6%から大幅に増えた。
IDC Japanは、「COVID-19の影響でWAN帯域が増えた。出勤率の低下にともなう拠点のトラフィック減少よりも、Web会議などによるインターネットトラフィック増加の影響が強く出ている」と指摘する。
今回の発表は、IDC Japanが発行した『2022 年 国内ネットワークサービス市場 企業ユーザー調査： WAN 編』で詳細を報告している。同調査レポートは、WANサービスやインターネットの利用動向などに加え、次世代通信規格、MVNO、ITベンダーの選定基準についても分析している。
