独SAPが米フロリダ州オーランドで5月14日（現地時間）から16日に開催した年次イベント「SAPPHIRE NOW」の最終日（5月16日）の基調講演には、同社のテクノロジを牽引するハッソ・プラットナ氏とビシャル・シッカ氏が登壇した。インメモリー処理技術「HANA」への懐疑的な意見を払拭すると同時に、複数のHANA関連製品や、三井物産などHANAのクラウドサービスの導入に動いているユーザー企業などを紹介した。
最初に登壇した、SAP創業メンバーの一人であるハッソ・プラットナ氏は冒頭、「HANAはプラットホームになった。これまではインメモリー・データベースとしてのHANAについて話すしかなかったが、今後はHANA上で動作するアプリケーションが話題の中心だ」として、HANAと、それを中核に抱くSAPのビジネスが次のステップに移行したことを強調した。
そのことを証明するかのように、プラットナ氏はQ&A形式でHANAをプラットホームにした際のユーザー企業のメリットなどを解説していった。その中の質問の一つに「HANAにまつわる謎と真実」と題し、NANAにまつわる種々の“都市伝説”を取り上げた。
【写真1】HANAの“都市伝説”に自ら回答するハッソ・プラットナ氏
HANAの名称は元々、「HAsso's New Architecture」に由来する。アーキテクト自らの技術解説は、必ずしも簡易ではなかったが、会場は同氏の言葉に耳を傾けていた。
HANAがもたらす価値は「イノベーション」
プラットナ氏が挙げたHANAの都市伝説は、次の7つである。種々のメディアなどに掲載された内容だ。
（1）仮想化ができない。
（2）専用のハードウエアを必要とする。
（3）マルチテナントをサポートしない
（4）ビジネスプロセスを中断させる
（5）まだ本格活用できる段階にない
（6）SAPアプリケーション専用である
（7）古いカラム型ストアを使っている
当然ながら、プラットナ氏の回答は、これらを否定するものだ。それぞれに対する回答の骨子は次の通りである。
（1）仮想化は可能
（2）x86ベースのインテル・リファレンス・アーキテクチャに沿っており専用ハードは不要
（3）マルチテナントは可。人材管理SaaS「successfactors」のデータベースをOracleからHANAに移行できることが証明
（4）HANAはデータ層に変化を与えるもので、ユーザーインタフェースなどは影響を受けない
（5）SAPPHIERの展示内容が、本格活用段階にあることを証明
（6）先行事例の60％は、SAPアプリケーション以外。50社強のベンチャー企業も利用している
（7）カラム型ストアの考え方自体は古くからあるが、インメモリー化やパラレル処理によりCPUコア当たり3GBのデータを1秒で処理できるHANAは最新である
都市伝説を否定したうえで、プラットナ氏が訴えたのは、HANAをプラットフォームに据えることで「企業はイノベーションを起こせる」という点だ。最大の理由は、HANAがもたらす高速処理、すなわちスピードである。既存アプリケーションを全く変更しなくても、「SQL処理だけでも早くなるため、イノベーションの競争に参加できる」ともした。
ここでSAPがプラットホームと呼んでいるのは、インメモリー・データベース・エンジンとしてはHANAではなく、それにWebアプリケーションサーバーなどの複数のミドルウェアやサービス機能を組み合わせたソフトウェア群としてのHANAであり、それを使ったクラウドサービスを指している。
数学の力を借りてビジネスの変革を
プラットナ氏に続いて登壇したCTO（最高技術責任者）のビシャル・シッカ氏は、HANAがもたらす影響について、最も重要なことは、「数学とデザイン」だとし、同社が推進する「Design Thinking」の活用を訴えた。
【写真2】数学の力を借りたビジネスデザインを強調したCTOのビシャル・シッカ氏
Design Thinkingは、ビジネスモデルおよび、それを実現するためのシステムを開発するための方法論。シッカ氏は、「数学の力を借り、テラバイト単位のデータを秒単位で処理できることで、ビジネスプロセスがどう変わるかをイメージすることが大切だ。そこでは、我々自身も変わっていかなければならない」とした。
そのうえでシッカ氏は、HANAのテクノロジそのものよりも、HANAのユーザー動向やSAPPHIRE期間中に発表した新製品群など、HANAの製品化が着実に進展している点を強調した。
ユーザー動向としては、サービス提供を発表したクラウドサービス「SAP HANA Enterprise Cloud」のユーザー企業として、リーバイス、ダイムラー、レックスマークなどの海外企業のほか、日本の三井物産を挙げた。三井物産は、自社のERPが持つデータと社外のマーケット動向データを組み合わせた市場予測にSAP HANA Enterprise Cloudを利用する計画だという。
新製品群としては、データベースエンジンとなるHANAの最新版「HANA SP6」（発表は現地時間の5月16日）、アプリケーション群の「SAP Flori」（同5月15日）、BIソフトの「SAP Lumira」（同5月10日）などである。HANA SP6では、データ仮想化機能や地理情報の取り扱い機能などを追加した。FloriとLumiraは、HTML5ベースのアプリケーションで、SAPが重点領域に挙げるモバイル環境を含めて動作するのが特徴だ。
HANAが動作するハードウエア環境については、米IBMや米シスコシステムズ、NECや日立製作所、富士通などのパートナー企業を紹介。米インテルや米HPなどハードウェア・ベンダーとの蜜月関係を見せ、「ソフトウェア・ベンダー」としての同社の立ち位置を強調してもみせた。
米HPとは、ビッグデータ処理用ハードの開発プロジェクト「Kraken」（開発コード名）を進めていることを今回、明らかにした。Krakenは240のCPUと12テラバイトのメモリーを搭載する。
【写真3】米HPとの共同プロジェクト「Kraken」を披露した。左は米HPのCOO（最高執行責任者）のビル・ベグテ氏
