国内企業のデジタルトランスフォーメーションへの取り組みは、着実に進化している―IDCジャパンが2017年4月6日に発表した「国内デジタルトランスフォーメーション（DX）成熟度に関するユーザー調査結果」では、国内大手ユーザー企業の多くが短期的で、ビジネス効率化を目的としたDXへの取り組みを行っていることがわかったとしている。
IDCでは、メインフレームを第1のプラットフォーム、クライアント／サーバーを第2のプラットフォーム、クラウドやビッグデータ、SNS、モビリティなどを背景とした現在が第3のプラットフォームにあるとしている。これを基盤に、AIやロボティクス、IoT、AR/VRといった技術をアクセラレーターとしてDXが進行していくと考えている。
また、独自の評価方法である「IDC MaturityScape」のデジタルトランスフォーメーションモデルでは、DXを構成する5つの特性ごとの成熟度ステージを算出、DXに対する企業の取り組みレベルを5段階評価している。
5つの成熟度ステージは、ステージ1が「個人依存」。個人レベルでのIT化しか進んでおらず、企業戦略との整合性が取れていない状態で、IDCはこれを「デジタル抵抗者」と呼んでいる。ステージ2は「限定的導入」。デジタル技術の重要性は認識しているものの、プロジェクトごとのアプローチに止まっている状態のことで、「デジタル探索者」と呼んでいる。
ステージ3は「標準基盤化」。ビジネスとITのゴールが全社的に連携しているものの、デジタル化の破壊的可能性には考えが及んでいない状態で、「デジタルプレイヤー」と呼んでいる。ステージ4は「定量的管理」。デジタル技術を活用した製品やサービスを継続的に投入している状態で、「デジタル変革者」と呼んでいる。そしてステージ5が「継続的革新」。デジタル技術を駆使してマーケットに影響を与える革新的な製品、ビジネスモデルを継続的に投入している状態のことで、「デジタル破壊者」と呼んでいる。
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