[新製品・サービス]

2018年2月22日(木)杉田 悟（IT Leaders編集部）

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　日本ヒューレット・パッカード（HPE）は、オンプレミスのシステムをサービス化し、従量課金で利用可能にする新サービスブランド「HPE GreenLake」を発表した。

　セキュリティポリシーなどによりクラウドを利用できないユーザーが、オンプレミスで構築したインフラをクラウド同様の料金体系でサービス利用できるフレキシブルキャパシティは、HPEのコンバージドシステムにコンテナ、OpenStack、プライベートクラウド向けクラウドプラトフォームであるAzure Stackなどのコンポーネントをパッケージ化して提供するもの。予備リソースの配備、キャパシティ管理などの運用面もカバーした、オンプレミス型従量課金モデル。

（図1）フレキシブルキャパシティのサービス構成図
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　新ブランドのHPE GreenLakeでは、このフレキシブルキャパシティをIaaSモデルの「HPE GreenLakeフレキシブルキャパシティ」として提供、新たにSaaS層でのソフトウェアの構築から運用までをカバーする「HPE GreenLakeソリューション」が加わった。

　HPE GreenLakeソリューションでは、Clouderaなどのビッグデータ向けHadoopソリューション、SAP HANA、Commvaultなどのバックアップソリューション、EDB Postgresなどのデータベースソリューション、IoT向けエッジコンピューティングソリューションを用意した。これらのソフトウェア、ミドルウェアの構築から運用まで、ハードの調達も含めて提供する。

（図2）HPE GreenLakeソリューションの概念図
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　ユーザーは、初期投資なしに、ニーズに合ったシステムをオンプレミスで構築でき、コストは利用した分だけ支払う従量課金制。サポートもHPEが行う。

　すでに、バックアップ、ビッグデータ、SAP HANAのソリューションはリリース済みで、IoT向けのEdge ComputeとオープンソースベースのDatabase with EDB Postgresは2018年5月のリリースを予定している。