東京証券取引所（東証）は2019年11月5日、株式売買システム「arrowhead（アローヘッド）」を4年ぶりに全面刷新し、同日から運用を開始したと発表した。新システムでは、売買制度の見直しによる株価急変動の抑止や、終値での約定成立機会の向上、システム性能の安定化などを図った。注文応答時間は従来システムの0.3ミリ秒から0.2ミリ秒へと短縮した。
東証のarrowheadは、株式売買システムである。2010年から約10年間稼働している。今回、現行システムをベースに、より利便性の高いシステムとしてバージョンアップした。機能面では、売買制度の見直すことによって、株価急変動を抑止する機能を強化した。終値での約定成立機会も向上させた。
処理能力も高めた。特に、注文集中時の処理性能の振れ幅を抑えることで、安定的に取引できる環境を実現したとしている。注文応答時間は、従来システムの0.3ミリ秒から0.2ミリ秒へと短縮した。情報配信時間は、従来システムの1.0ミリ秒から0.5ミリ秒へと短縮した。
テスト環境も強化した。これまでは限られた日程でテストを行っていたが、新たに全営業日の早朝と夜間の時間帯にもテストできるように、テスト環境を用意した。これにより、取引参加者やarrowheadと接続する取引システムの開発者は、東証のテスト環境で機能を確認できる機会が増えた。
新システムは、富士通のPCサーバー機「FUJITSU Server PRIMERGY RX2540 M4」×400台で構成している。
インメモリー型で動作するデータ管理ソフト「FUJITSU Software Primesoft Server」を採用している。処理に必要な全データをメモリー上に配置することにより、ナノ秒レベルでデータにアクセスできるとしている。
メモリー上に配置したデータは、三重化した待機側サーバーに常時ミラーリングする。これにより、データの保全性を確保した。、障害時は、秒のオーダーでサーバーを切り替えられる。
東証と富士通は、FPGAを利用した「超高速発注テストツール」も開発した。このツールを使うことにより、実際の市場の水準を大幅に上回るシステム負荷をかけたテストを東証が繰り返し実行できるようになった。
