野村総合研究所(NRI)は2020年3月6日、「IT(情報技術)ロードマップ 2020年度版」をとりまとめたと発表した。情報通信関連の重要技術が2020年以降どのように進展し実用化されるかを予測した資料である。特に、人間の脳の活動を理解し、その知見をビジネスに活用する「ブレインテック(Brain Tech)」が進展するとNRIは予測している。
野村総合研究所(NRI)は、情報通信関連の重要技術が2020年以降どのように進展し、実用化されるかを予測した。注目すべき技術として取り上げたテーマは、以下の9つである。このうち、特にNRIが注目している技術が、人間の脳の活動を理解し、その知見をビジネスに活用する「ブレインテック(Brain Tech)」である。
- Web3.0に向かうブロックチェーン
- 5G(第5世代移動通信システム)
- フェデレーションラーニング
- シミュレーション2.0
- MLOps
- ブレインテック
- フリクションレス・リテール
- ピープル・アナリティクス
- 情報銀行と信用スコア
NRIによると、ここ数年、さまざまな領域で人間の脳に関する技術のビジネス応用を目指す企業が登場してきており、ブレインテックと呼ぶ技術領域が形成されつつある。特に、近年は最新の機器・端末、ソフトウェアによって医療以外の分野でも脳に関する情報を活用する取り組みが始まっている(図1)。
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NRIは、ブレインテックを構成する技術領域を以下の3つに分類している。
- 脳の活動データの取得とその分析
- 自分の脳の状態を確認・意識させて本人に行動変容を促すアプリケーション(ニューロフィードバック)
- 脳とコンピュータを接続するインターフェース(BCI)
「なかでもビジネスにおいて現実的な応用が進んでいるのは、脳の活動の分析データをマーケティングや製品開発などに活用する『脳の活動データの取得とその分析』の領域である。ニューロマーケティングと呼ばれている。BCIに関する研究も以前から行われているが、コンピュータチップの小型化やAIの進化といった近年の技術進化によって、ここにきて実応用に向けた活動が盛んになっている」(同社)。
NRIが予測するブレインテックのロードマップを挙げ、以下のように説明している。
短期:機器と端末が進化し、脳活動の可視化が始まる
短期(1~3年)では、脳の活動量を計測する機器・端末が小型化したことにともない、脳の活動をデータとして読み取って活用することを目指す企業が増えている。
国内のニューロマーケティング分野では、2018年頃から実践事例が増えつつある。マーケティングの高度化におけるデジタル施策として、さらなる拡大が見込まれる。ただし、マーケティング用途の場合、脳波を取得・分析する対象は、同意を得て実験に参加した被験者に限られる。
一方、一般消費者向けには、簡易型の脳波計測器が登場した。当初は、集中力や睡眠品質の向上を目的としたアプリケーションとセットで提供されると予想される。ウェルネス(健康増進)サービスや、個人の能力拡張を支援するサービスの拡大が始まる時期でもある。
●Next:ブレインテックの3~10年後の中長期ロードマップ
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