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コロナ後の急務「ネットワークとセキュリティの刷新」〜今すぐSASEに取り組むべき理由とは?

2021年10月6日(水)

一連のコロナ禍を経験する中で、各種のクラウドサービスを駆使しながら、場所を問わずに業務を遂行する新しい働き方がすっかり定着した。終息後に従業員がオフィスに戻っても、Web会議を活用した働き方や、リモートワークも依然として根強いニーズがあるだろう。今のうちに次代の要件を満たすネットワークとセキュリティを用意しなければ破綻が待ち構える。リーダーが念頭に置くべきこととは──。

今のうちに考えておくべきコロナ後の対応

コロナ禍によりリモートワークが急拡大し、企業の業務プロセスも従業員の働き方も大きく変わった。元々日本のクラウド化は世界に大きく後れをとっていたが、コロナを契機に一気に進展したという声も聞こえてくる。インターネットを中心としたクラウドの利便性や合理性に気づき、必ずしもクローズドなシステムでなくとも、運用の工夫次第で大半のことは解決し得るという学びを得た。

ただし、企業が今、従業員に対して提供している執務環境が次代を見据えたものかというと疑問符がつく。コロナ禍の当初に“急場しのぎ”として打った手を、今日まで見直すことなく続けているようなケースが少なくない。一般的には組織のインターネットアクセスは履歴の管理や不審なサイトへの防御の観点から、社内へVPN接続したうえでゲートウェイセキュリティ経由での利用が推奨される。いわゆる多層防御とガバナンスを実現する構成のため多くの組織で取り入れられている。その一方で、例えば、大手に位置付けられる企業においても、在宅で仕事をしている従業員が直接インターネットにアクセス(Direct Internet Access)し、SaaSやWeb会議などのクラウドサービスを利用した業務遂行が散見される。一般的なセキュリティポリシーとしては逸脱する行為なのだが、それを厳格に取り締まると業務が回らなくなるとの恐れから、会社も目をつぶらざるを得ないといった状況が出てきている。

当然のことながら、このような状況をいつまでも放置してはならない。ガバナンスをしっかり効かせた上で、“ニューノーマル”にふさわしいネットワーク環境やセキュリティを備えていないと、顧客や取引先からの信用・信頼を得られないのは自明であり、経済活動の輪から外れた企業になってしまう可能性がある。

緊急事態宣言とは裏腹に企業の出社率は夏頃から顕著に上がってきている。それは従業員がオフィスに戻ってくることを指すが、ここで一石投じたいのは、元の姿に落ち着くということではないという点である。すでに定着したSaaSやWeb会議などをオフィスでも使い、むしろヘビーユースの傾向は強まるだろう。一方で、在宅やワーケーションを含めて場所を問わずに働きたいとのニーズも根強く残り、企業はその選択肢を用意しなければならない。そうした状況下、経営者やビジネスリーダーが念頭に置いておかなければならないこととは何だろうか──。

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