[事例ニュース]

東映、パッケージソフト販売管理システムを刷新、「Oracle Autonomous Transaction Processing」を導入

2021年12月8日(水)IT Leaders編集部

東映は、映画作品などのパッケージソフト製品の販売管理システムを刷新した。Oracle Cloudの自律型データベース「Oracle Autonomous Transaction Processing」を導入し、オンプレミスのOracle Databaseから1カ月で移行した。移行によって、業務アプリケーションの処理速度が約1.5倍向上しバッチ処理時間が半減。このほか、ハードウェア保守・管理や更改作業からの解放、データベース管理の自動化による運用・管理の負荷軽減を図っている。日本オラクルが2021年12月7日に発表した。

 劇場用映画やテレビ映画などの映像コンテンツを制作・販売する東映(本社:東京都中央区)。同社は、パッケージ製品の販売管理システムのデータ管理に、Oracle Databaseを20年以上にわたって利用してきた。今回、販売管理システムのハードウェア老朽化、OSのアップデート対応に伴うシステム更改のタイミングで、Oracle Databaseの利用環境を刷新した。

 データベース運用の自律化やライセンスの持ち込みに対応していることなどを評価し、Oracle Cloudの自律型データベース「Oracle Autonomous Transaction Processing」への移行を決定。数十万件のデータを扱っていたオンプレミス環境のデータベースを自社で移行した。日本オラクルが提供しているチュートリアルなどを参考にしつつ、構築は1カ月、データ移行は2日間で完了した。

 従来環境と同等の使用感を維持できたことで、ユーザー部門における新環境への移行もスムーズだった。Oracle Autonomous Transaction Processingに移行したことで、データベースのチューニングも自律的に行われるようになり、最低限の調整を行っただけで、処理速度も高めることができたという。

 移行後、業務アプリケーションは、体感で従来の1.5倍程度、処理が高速になった。データベースのデータをオンプレミスのDWH(データウェアハウスシステム)に転送するバッチ処理は、性能が2倍以上向上し、処理時間が半減したという。

 運用管理面では、オンプレミス環境で運用していたサーバーの維持管理および5年ごとの更改の作業負荷が不要となった。自動化によりデータベースの運用管理負荷の軽減を図っている。

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東映 / クラウド移行 / 販売管理 / Oracle Autonomous Transaction Processing / メディア / エンターテインメント

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