PTCジャパンは2022年6月14日、製造業向けアプリケーション「ThingWorx Digital Performance Management（DPM）」を発表した。グローバルで販売済みで、6月から日本国内で販売する。製造現場において、生産性を妨げる課題と優先して取り組むべき点をIoT基盤上で分析し、生産状況の改善、業務効率向上を図る。
PTCジャパンの「ThingWorx Digital Performance Management」（DPM）は、製造業における生産設備の稼働効率（OEE）向上など、生産効率向上を支援するアプリケーションである。製造現場において、生産性を妨げている課題と優先して取り組むべき点をIoT基盤上で分析し、生産状況を改善する（図1）。
図1：製造業の生産効率を向上させるアプリケーションソフトウェア「ThingWorx Digital Performance Management」（DPM）の機能（出典：PTCジャパン）拡大画像表示
ThingWorx DPMは、ThingWorxをベースとした構築済みのアプリケーションで、平均3カ月程度の短期間で導入でき、企業の「カイゼン活動」に取り組めるとている。オンプレミス製品としての提供に加えて、SaaSでも提供する。
製品提供の背景としてPTCジャパンは、製造現場では、IoTなどのデジタルデータを活用して製造プロセスの改善や稼働効率化につなげるスマートファクトリーに注目が集まっていることを挙げる。「機械や設備の稼働率の向上、経費や在庫の削減、作業プロセスの見直しなど生産設備の稼働効率（OEE）が伸びない原因の究明と対策が急務である」（同社）。
ThingWorx DPMの使い方を示している。まず、ダッシュボードから、工程やシフトごとに可視化した生産進捗、OEE、生産状況などを把握。作業員は、生産ダッシュボードを確認後、ボトルネック分析を実行し、スループットの妨げの要因となる工程やラインを自動的に特定する。
ボトルネック分析によって、優先して取り組むべき課題を選定。そのうえで、パフォーマンス分析機能を使い、生じている無駄や、改善後に見込める効率効果を、「時間」で把握する。さらに、パフォーマンス分析の結果に基づいて改善に取り組んだ課題は、アクショントラッカー機能によって成果をリアルタイムに確認する。
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