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2026年4月30日(木)愛甲 峻（IT Leaders編集部）

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　新鮮な野菜やチキンなどの具材を選び、自分好みのサラダをカスタマイズできるカスタムサラダ専門店チェーン「クリスプサラダワークス」を展開するCRISP（図1）。2014年に創業し、東京や神奈川、大阪など都心部のオフィス街を中心に、サラダ専門店として国内で最多規模となる全国55店舗を構えている（2026年4月16日時点）。

図1：好みに合わせてカスタマイズできる、栄養価の高いサラダを提供する「クリスプサラダワークス」を展開（出典：CRISP）
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　「日本の外食を、ひっくり返せ。」をスローガンに掲げる同社の特徴が、デジタル技術を中核に設計された「クリスプメソッド」と呼ぶ事業モデルだ。自社開発のモバイルオーダーアプリやセルフレジなどのツール群を展開し、店頭でのデジタル売上比率は99％に達する。

　そこから得られるファーストパーティデータを活用し、事業の改善サイクルを回すという取り組みを通じて、2026年には一般社団法人データマネジメント協会の「データマネジメント賞」大賞を受賞している（図2、関連記事：データメッシュ移行の東京ガス/東京ガスiネットと飲食DXのCRISP、2社が大賞に─JDMC「データマネジメント賞2026」）。

図2：CRISPが掲げるクリスプメソッドの概要（出典：CRISP）
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　「クリスプメソッドは、外食事業の新しいOSのようなもの」──同社の創業者で代表取締役CEOの宮野浩史氏（写真1）はそう語った。外食産業は勘や経験への依存が大きく、デジタルの活用は比較的進んでいない。一方で、人材不足や調達コストの上昇など、事業を取り巻く環境は厳しさを増している。

　そうした中で、売上成長率や店舗利益率が低い従来のレストラン運営モデルは、商品や人材への投資に限界があると宮野氏は指摘する。状況の打開をするために、同社はテクノロジーを根幹に据えた、持続的な事業運営手法を追求している。

写真1：CRISP 代表取締役CEOの宮野浩史氏

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