読者アンケートに見るBYODの現状 企業はBYODに対して、どのように取り組んでいるのだろうか。本誌は、2013年1月18日〜2月12日にかけて、実施状況を尋ねるアンケート調査を実施した。インターネットにアンケートフォームを設置。本誌読者を対象に、メールマガジンなどを通じて協力を要請した。有効回答数は419。
図2-7：デバイスにどんな機能制限を施しているか（複数選択、N=61）
- 規制が厳しくなればなるほどBYODは使いづらくなる。リスクを考慮しつつ、自由さを確保するべき
- メールなどに限定するならともかく、社内システム全般となると大規模なインフラ整備が必要。費用対効果に疑問がある
- セキュリティを突き詰めると、フィーチャーフォンと同じような機能しか利用出来ない。そこまでしてBYODを認めるメリットが見出せない
- BYODも含め、企業のシステム・ネットワークそのものを見直す時期に来ているのではないかと思う
- Andoridは機種が多く、メーカーごとにカスタマイズされているため、問合せへの対応が難しい。機種を制限できない場合は課題となる
- 会社経営者が便乗してコスト削減しようとしている。BYODを望まない社員にとっては、いい迷惑！
- デバイスコスト最適化のために是非とも採用したい。ただし、BYODの場合に利用可能な業務アプリの数は限定されても仕方ない
- 個人のデバイスを使える方が、生産性は向上する。ただ、会社からの統制を受けるのは避けたいというのも本音
- BYODは将来的には避けて通れない問題と認識しているが、今のところ、ユーザーから強い要望は出てきていない
- 会社支給によってどれだけリスクが減るのか。むしろBYODを採用してコスト削減、社員のモチベーション向上を目指した方がいいのかと悩む
- BYODで重要なのは、端末の管理ではなく、使うアプリやデータの管理。会社は必要な部分だけをコントロールすべきだと思う
- 現在は禁止しているが、新しい技術が登場した際は再考する余地はある
図2-8 BYODに関する読者の声（自由回答）
この記事は、IT Leaders 2013年3月号で掲載された記事を再構成したものです。
