アイ・ティ・アール（ITR）は2015年6月2日、国内企業におけるモバイル活用の実態に関する調査レポートを発刊し、主な調査結果の概要を公表した。
今回発刊されたレポート「ITR Cross View：企業におけるモバイル活用の実態と展望2015」は、ITRが企業向けモバイル管理製品ベンダーと、モバイル活用に比較的積極的なユーザー企業に対して、ヒアリングおよびアンケート調査を実施し、その結果をまとめたものだ。調査期間はベンダー／製品動向が2014年8月～2014年9月、ユーザー企業動向が2015年2月で、ユーザー企業の有効回答数は640件となっている。以下、同社が示したユーザー動向の調査結果をかいつまんで紹介する。
ITRは、会社支給タブレットの導入動向を探るべく、ユーザー企業に「現在利用している会社支給タブレット」や「次期製品で候補にしたい会社支給タブレット」のOS／プラットフォームを尋ねている。その結果、現在利用している会社支給タブレットではiOS（iPad）の比率が最も高く、全体の55.2％を占めた。
併せて、次期導入候補にしたいタブレットを尋ねたところ、こちらでもiOSがトップではあるが、比率を落とし41.8％となっている。2位はWindows 8（30.4％）で、Android（29.5％）をわずかに上回っている。
図1：会社支給タブレットのOSの導入動向（複数回答。出典：ITR「ITR Cross View：企業におけるモバイル活用の実態と展望2015」）BYOD（私物モバイル端末の業務利用）に関するユーザー動向として、実際にBYODを導入している企業において、その導入効果を尋ねている。その結果、「多少は効果がある」との回答が62.0％でトップになった。ここに「大いに効果がある」の14.4％を足すと、8割弱の企業で効果を出ていることになる。
一方で、「ほとんど効果がない」と答えた企業は10.7％だった。また、「むしろ悪影響の方が大きい」という回答も4.9％と、BYODの導入効果を得られないばかりか、否定的な評価をしている企業も少数ながら存在することが判明した。
図2：私物モバイル端末の業務利用の効果（複数回答。出典：ITR「ITR Cross View：企業におけるモバイル活用の実態と展望2015」）また、自社でBYODを推進する理由を問うたところ、「使い慣れたデバイスを利用することによる業務効率・生産性の向上」「従業員のモチベーション向上」「災害・事故時における業務の継続」が上位を占める結果となった。この動向を受けて、ITRは次のようにコメントしている。
「すでに個人が所有する使い慣れた端末を利用させることができれば、企業としては端末の購入や運用、教育、サポートにかかるコストを抑えられる。加えて、国内企業においては、東日本大震災の発生以降、業務の継続性を確保するための手段としてもBYODが注目されている」
図3：私物モバイル端末の業務利用を推進する理由（複数回答。出典：ITR「ITR Cross View：企業におけるモバイル活用の実態と展望2015」）
