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“どでかいSurface”でワークスタイル変革を─日本マイクロソフト、84/55インチの「Surface Hub」を発表

2015年9月3日(木)河原 潤(IT Leaders編集部)

日本マイクロソフトは2015年9月3日、84インチ/55インチの大画面ディスプレイを備えたコラボレーションデバイス「Microsoft Surface Hub」を発表し、国内で予約受付を開始した。2016年1月に出荷が開始される予定。同社は大画面ディスプレイの活用によって企業のワークスタイル変革を支援するデバイスとアピールしている。

 「Microsoft Surface Hub」は、企業・組織のビデオ会議やコラボレーションなどの用途に向けた、Windows 10搭載の大画面デバイス。84インチと55インチの2種類のディスプレイが用意されている。日本マイクロソフトは、会議室にいる参加者だけでなく、ネットワークを介して接続した外部からの参加者も、会議室にいる場合と同じような視点から共同作業が可能だとしている。

 Surface Hubには、タッチ操作やペン入力が可能なディスプレイ(100カ所のマルチタッチと最大3つの同時ペン入力が可能)、1080pの前面ビデオカメラなどが実装されている他、内蔵Wi-Fi、Bluetooth 4.0、NFC、有線・無線接続オプションをサポートする多様なポート群を備えている。

写真1:Surface Hubの設置イメージ(出典:日本マイクロソフト)
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 同デバイスのユースケースとして、会議内容をホワイトボード機能で書き留めたり、遠隔地と「Skype for Business」を用いたビデオ会議を行ったり、ExcelやPowerPointなどの文書を共有しながら議論を行ったりといった例が示されている。また、同デバイスではWindowsユニバーサル アプリが利用できるため、ユーザーの業務に最適なアプリを導入することで、顧客接客時の商談用店舗端末や工場棟での作業端末などにも利用の幅が広げることができるという。

 日本マイクロソフトによると、日本国内における先行事例として、すでに日本航空(JAL)がワークスタイル変革の一環としてSurface Hubを導入する意向を表明しているという。また、JALグループ会社であるJALエンジニアリングが、航空機の整備工場現場においてSurface Hubを活用した実証実験を開始している。同社では実証実験を通じて、整備士業務をより円滑に遂行できるようインフラを整える予定だという。

 価格は、「Surface Hub 55インチ」が83万949円、「Surface Hub 84インチ」が237万4059円(いずれも税抜き)。なお、導入に際しては別途、設置用マウントおよび設置作業費が必要となる。また、国内では認定Surface Hubリセラーとして、内田洋行、大塚商会、ソフトバンクの3社がユーザーの導入を支援する。

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