ビッグデータやIoTのビジネス活用が進む一方で、社内の各事業部門等から日々寄せられるさまざまなデータ分析ニーズに柔軟に対応するとともに、収集された大量のデータを活用するための社内データベース基盤の強化が急務となっている。そうした環境を実現していくためには、どのようなインフラを選択、構築していけばよいのか―。
近年、ビッグデータやIoT（モノのインターネット）のビジネス活用が声高に叫ばれる中、データベースシステムの重要性はこれまで以上に高まっている。だが、一般に企業内では複数の業務システムが稼働しており、それぞれのシステムごとにデータベースシステムが構築され、データも個別に保持されているケースが多い。そうしたことから、多くの企業では、各データベースシステムにおける使用OSやデータベースソフトウェアのバージョン、アップグレード時期、採用されているストレージなどを厳密に把握、管理できてないという状況も珍しくはない。そもそも、自社内にどのようなデータがあって、どのストレージにどんな粒度で格納され、どう再利用されているのかも把握できていないのではないか。
IoTの時流に乗り、機器のセンサーデータを取得する環境を整えたはいいが、実は既に社内に似たようなデータが存在していたということなども起こり得る。また、製造工程にIoTを導入し、在庫管理も含めた生産効率の向上を図りたいと考えた場合、どのようなタイムラインで製品が売れているのか、受発注システム、CRMシステム等のデータベースともシームレスに連携できるようにしなければならない。それらの関連システムに新たにアクセスして頻繁にデータ取得しようとすると、当然、設計当時には想定していなかったCPU負荷やI/O負荷が増すことになり、最悪の場合は従来のシステム運用が破たんをきたす恐れもある。
日本マイクロソフトの北川剛氏（クラウド＆エンタープライズビジネス本部 クラウド＆サーバー製品マーケティング部 エグゼクティブプロダクトマネージャー）は、「効果的なビッグデータやIoTの活用を推進していくには、最新のMicrosoft SQL Serverへのマイグレーションも効果的ですが、まずは社内に散在するデータを横串で使用できるようにしていかなければなりません。そのためにも、まずは社内でどのようなデータベースシステムによってどのようなデータが蓄積され、そして、どのような業務や意思決定に使われているのか、“データの棚卸し”をすることが必要です」と訴える。
ビッグデータ時代に向けたデータベースシステムのあり方について議論した3人のキーパーソン。左から日本マイクロソフトの北川剛氏、ネットアップの池田正一氏、シスコシステムズの畝高孝雄氏DBのモダナイゼーションを支援するハードウェアインフラ
そうしたデータベースシステムの棚卸しを行うために、マイクロソフトが提供しているのが、「Microsoft Assessment and Planning (MAP) Toolkit」である。これは、社内で利用されているデータベースシステムのバージョンやOS、さらには負荷状況を可視化するツールである。「そのうえで、横串を貫いたデータ活用、分析を行うに際して既存システムのパフォーマンスやキャパシティに限界があると分かったならば、Microsoft SQL Server 2014 、さらには今年リリースのSQL Server 2016といった新しいデータベースソフトウェアへのアップグレードやサーバーやストレージの強化を行うといった手立てが効果的に打てるようになり、 ひいては最新のワークロードにも対応可能な“データベースのモダナイゼーション”が実現できるようになるわけです」と北川氏は説明する。
社内のデータベース環境の棚卸しを行ったうえで、今後も増加が予測されるデータのワークロードや、データ活用ニーズの変化にも柔軟に対処していけるよう、データベースモダナイゼーションを行っていくための鍵の1つが、ITインフラリソースにおける柔軟性の確保である。そうした要件に対して、ハードウェアの側面から支援しているのがネットアップとシスコシステムズである。
両社が提供する製品は、ユーザーにどのような価値をもたらすものなのか。ホワイトペーパー「ビッグデータ/IoT時代に向けたデータベースのモダナイゼーション」では、ネットアップのストレージ、シスコのサーバーを基軸に、キーパーソンが具体的な特徴やメリットを解説している。
多くの企業の様々な業務システムにおいて、マイクロソフトのMicrosoft SQL Serverは使われている。その持てる力を存分に発揮させる上でも必読の資料だ。是非、ダウンロードして、参照いただきたい。
