![[デジタルワークプレイス]戦略と技術─新しい働き方が導く価値創造](/mwimgs/4/4/-/img_4423509661416e9943bec86c624ff52d125348.png)
コロナ禍で定着したリモートワークは、多くのオフィスワーカーに「もう旧態には戻れない」という強い実感をもたらした。そして出社回帰が始まり、オフィスワークや対面コミュニケーションの良さを再認識したという声も挙がっている。この先に求められるのは、柔軟でイノベーティブな新しい働き方を促す「デジタルワークプレイス」、すなわちデジタルとフィジカルの両利点を生かして、いつでもどこでも効率よく業務を遂行できる業務環境の確立である。この取り組みでは、テクノロジーインフラの担い手であるIT部門の役割は大きく、確かな戦略と技術の見極めが強く求められている。本特集では注目の技術・製品や先進企業の戦略・実践を追う。
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Windows 10のサポート終了（EoS）が1年後に迫り、Windows 11への移行が急務となっている。ただ、作業は一筋縄ではいかない。移行に向けたPCの“リプレース”と“アップグレード”のいずれかの選択を筆頭に、業務アプリケーションの事前検証、管理基盤のモダン化の検討、実展開に向けた予算取りなど、実施すべきことが山積している。レノボ・ジャパンの元嶋亮太氏（企画本部 製品企画部 マネージャー）が、モダンな管理基盤による移行後のデバイス管理まで含めた、移行作業の“現実解”を解説する。続きを読む
「人に寄り添う支援」による多面的なメリットがあると評価され、企業での生成AIの採用機運は盛り上がる一方だ。その活用を通じ、人が人でしか行えない仕事に集中することが可能となり、企業の生産性と人の仕事に対するやりがいを大きく高めることが可能となる。レノボ・ジャパン 企画本部 製品企画部 マネージャーの元嶋亮太氏が、その実現に向けたポイントの1つ「クライアント環境のあるべき姿」を解説する。続きを読む
Windows 10のサポート終了を2025年10月に控え、Windows 11への移行が急務となっている。ただ、作業は一筋縄ではいかない。業務アプリケーションの互換性確認を筆頭に、最適なPCの見極め、移行作業の事前の課題の洗い出しなど、実施すべきことが山積している。レノボ・ジャパンの元嶋亮太氏（企画本部 製品企画部 マネージャー）が、移行後のデバイス管理まで含めた、目指すべき移行作業の“姿”を解説する。続きを読む
コロナ禍の沈静化に伴いオフィス勤務への回帰が進んでいる。ただ、そうした中にあって、リモートワークのメリットが多くの企業に知られたことから、リアルとデジタルを組み合わせた、今後の在るべきワークスタイルを模索する動きも広がっている。そこで鍵を握るのが、デジタルのメリットを引き出し、デメリットを抑えるためのツール選定だ。レノボ・ジャパンの元嶋亮太氏（企画本部 製品企画部 マネージャー 兼 ワークスタイル・エバンジェリスト）に、中・長期的な働き方の見極めに取り組む企業の現状と、求められるツール選びのポイントを聞いた。続きを読む
「業務効率の向上」は企業の永遠の命題である。そのためのPC環境の改善策として今、企業の間で急速に広がっているのが、複数モニターを利用することでのPC作業の場の拡大だ。レノボ・ジャパンでPC周辺機器のプロダクトマネージャーを務める上野達也氏に、マルチモニター環境の広がりの背景とともにモニター製品のトレンドを聞いた……続きを読む
レノボ・ジャパンは2023年12月1日、同社の製品企画・開発担当者とThinkPadユーザーとの交流を狙いとする「大和魂 2023」を開催した。「大和魂」は2010年から始まった不定期イベントで、今回で累計6回目。同イベントでは製品企画担当者に加え、IBMからレノボへのPC／サーバ事業の譲渡後も引き続き研究開発を担うレノボ・ジャパンの大和研究所の技術者が、ThinkPadのこれまでと今、さらに将来について……続きを読む
レノボ・ジャパン合同会社とレノボ・エンタープライズ・ソリューションズ合同会社の共催による、コンピューティングの近未来像を提示する年次カンファレンス「Lenovo Tech World Japan 2023」が12月5日、東京・港区で開催された。今年のメインテーマは、「企業や組織、個人を問わない、あらゆるユーザーのAI活用」を意味する「AI for All」。本稿では……続きを読む
コンピューティング利用の近未来像を紹介するレノボの年次カンファレンス「Lenovo Tech World」が、今年も10月24日と25日の両日、米国テキサス州で開催された。今年のメインテーマは、AIへの社会的な期待の高まりにいち早く呼応した「AI for All」。では、AIは今後、社会にどう浸透していくのか。……続きを読む
コロナ禍の沈静化に伴いオフィス勤務への回帰が始まる一方で、リモートワークによる柔軟な働き方に当初から着目してきた先進企業では、逆にそのメリットを追及すべく、さらなるデジタル化に舵を切る動きが盛り上がっている。そこで課題となっているのが、IT部門のリソース不足だ。レノボはこれまでも、デバイスの計画、導入、運用、管理、廃棄までの一連のITライフサイクルに沿ったサービスを提供してきた。……続きを読む
コロナ禍を経て働き方の多様化が一層進む中、2019年に創業100周年を迎えたオリンパスは、健やかな組織文化と、従業員1人ひとりがベストパフォーマンスを発揮できる新時代のワークススペース/ワークスタイルを確立する「O3（オーキューブ）プロジェクト」に取り組んでいる。その中心となるのが、すべての事業機能を1拠点に集約し、……続きを読む
企業・組織におけるデジタルツール（アプリケーション、サービスなど）の効果的な導入・活用を促す新しいアプローチとして、デジタルアダプションプラットフォーム（Digital Adoption Platform：DAP）と呼ばれる製品分野が登場し、徐々に注目が高まっている。表面的な機能から「単なる操作ガイド」の印象を持つ向きも少なくないが……続きを読む
テレワークなど在宅勤務か、それともオフィス勤務への回帰か──。実際には二者択一ではなく、中間に落ち着きどころがあるはずだ。それを象徴するキーワードが「デジタルワークプレイス」だが、分かるようで分かりにくい面があり、今ひとつピンとこない。……続きを読む
ガートナージャパンは2023年11月15日、日本におけるデジタルビジネス（「既存事業の変革」または「新事業開発」）の最新状況について発表した。「デジタルビジネスを実現した」と回答した企業の割合は24.0％で、2017年調査時（11.9％）から2倍以上となった。……続きを読む
日清食品ホールディングス（本社：東京都新宿区）は、自社開発のAIチャットアプリ「NISSIN AI-chat」をグループ約4000人で利用開始した。Microsoft Power Platform/Power Appsと生成AIサービスのAzure OpenAI Serviceを使って開発した。導入効果として、……続きを読む
2023年9月20日・21日、ドイツのケルンで年次アワード「Digital X 2023」が開催された。初日にドイツテレコムとドイツ中小企業連盟（BVMW）がDigital X Award受賞4社を発表、自社の施策にとどまらず、社会的なニーズを新規性あふれるデジタル化で解決したことが評価された。……続きを読む
医薬品や衛生雑貨の企画・製造・販売を行う小林製薬（本社：大阪府大阪市）。同社は有名なブランドスローガンを冠した「あったらいいなDX」ビジョンの下、全社員レベルでデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んでいる。……続きを読む
日本を代表する百戦錬磨のCIO/ITリーダー達が、一線を退いてもなお経営とITのあるべき姿に思いを馳せ、現役の経営陣や情報システム部門の悩み事を聞き、ディスカッションし、アドバイスを贈る──「CIO Lounge」はそんな腕利きの諸氏が集まるコミュニティである。本連載では、……続きを読む
ARアドバンストテクノロジ（ARI）は2023年9月21日、生成AIの活用に関する意識調査の結果を発表した。生成AIを利用した際の影響として41.9％が「作業時間が短縮された」と回答した。作業時間の短縮効果については「3～4割程度」とした回答が44.4%だった。業務での生成AI利用頻度については……続きを読む
文具・オフィス家具メーカーのコクヨが、創業125周年にあたる2030年に向けて事業創出と領域拡大を進めている。その一環で2021年2月に開設したのが、新たな価値創造のための「THE CAMPUS」（東京都港区）。さまざまなデータを駆使してオフィス、働き方の可視化を進めている。取り組みを牽引する同社 ワークプレイス事業本部 スペースソリューション本部 ワークスタイルイノベーション部 部長の伊藤毅氏に……続きを読む
ガートナージャパンは2023年5月8日、デジタルワークプレイスにおいて従業員のITリテラシーの向上のために企業が取り組むべき4つのアクションを発表した。同社は、コロナ禍を経て浸透したデジタルワークプレイスを、オフィス中心ではなく人間中心に考えていく必要があり、従業員のITリテラシー向上が不可欠であると指摘している。……続きを読む
オフィス家具メーカーのイトーキは2023年6月9日、都内で説明会を開いてハイブリッドワークやフレシキブルな働き方のニーズに応えるデジタルワークプレイスソリューションを紹介した。オフィス家具の製造、空間デザインを中心に、長年事業を展開してきた知見とテクノロジーを組み合わせて、「オフィスDX（デジタルトランスフォーメーション）」を実現するという。……続きを読む
IDC Japanは2023年5月10日、国内におけるコラボレーティブワークスペース市場の予測を発表した。2022年は、前年比成長率が10.0%、市場規模（売上額ベース）が3334億5600万円だった。2022年の同市場は、過去2～3年の間市場を牽引した「業務のデジタル化」を目的とした新規需要が鈍化した。一方で……続きを読む
アイ・ティ・アール（ITR）は2022年11月21日、国内のビジネスチャット市場における規模の推移と予測を発表した。市場を構成するほぼすべてのベンダーが2ケタの伸びを示し、2021年度の売上金額は188億円で、前年度比で27.0％増となった。2021～2026年度のCAGRを13.9％と算出し、2024年度に300億円規模、2026年度は2021年度の2倍程度の規模になると予測している。……続きを読む
戸田建設は2022年10月19日、リアルオフィスと連動したデジタルワークプレイス「デジタルツインスマートオフィス」をoViceと共同開発すると発表した。2024年竣工予定の新社屋「TODA BUILDING（仮称）」をモデルに、同ビルと同じレイアウトを仮想オフィスサービス「oVice」上に表現し、全社員4175人（2022年3月時点）がハイブリッドワーク環境で働けるデジタルツイン空間を構築する。……続きを読む
“ひとりひとりの人生をサポートする”という商品特性から、きめ細やかな対面営業が重視されてきた生命保険業界。保険証券や契約書類など長年の紙文化もあって、IT化が立ち後れた経緯がある。そうした中、中期経営戦略の中でデジタルイノベーションの活用を掲げて各種施策に取り組むのが、米保険大手Aflacの日本法人、アフラック生命保険だ。情報系システムの整備刷新で土台を作り、全社業務活動のアジャイル化で同社のDXを推し進めるリーダー、上席常務執行役員 CIOの二見通氏に話を聞いた。……続きを読む
