ライムライト・ネットワークス・ジャパンは2017年5月17日、次世代コンテンツ配信プラットフォーム「Limelight Orchestrate Platform」を発表した。既存のプラットフォームを再構築し、パフォーマンスと機能を大幅に向上させている。
ライムライトは、独自の技術で動画ストリーミングなど負荷の大きいコンテンツの配信を得意とするCDN（コンテンツ・デリバリー・ネットワーク）ベンダーだ。米本社のCEOであるRobert A. Lento（ロバート A・レント）氏は、2020年までにコンシューマー向けインターネットトラフィックの82％が動画になると予測している。
そのほか、モバイルデータのトラフィックは2020年には2015年の約8倍に、IoTの普及により2020年までに263億台のデバイスがIPネットワークに接続されるといったマーケットトレンドを紹介、今後CDNの重要性が増していくことを強調した。
そこでライムライトでは、従来のCDNプラットフォームを見直し、パフォーマンスと機能を大幅に強化した次世代プラットフォームとして再構築することにした。
次世代プラットフォームのLimelight Orchestrate Platformは、独自のネットワークOS「EdgePrism」の拡張により、ネットワークの輻輳（ふくそう）や状態の変化にかかわらず、配信パフォーマンスを大幅に改善できるようにした。
Limelight Orchestrate Platform構成図（出所：ライムライト発表資料）拡大画像表示
例えば、米国の顧客では480pのSDビデオのリバッファリングを33％、別の米国の顧客では1080pのHDビデオのリバッファリングを25％、大手グローバルビデオストリーミング会社では新興国でモバイルデバイスによるビデオセッションのリバッファリングを41％、それぞれ削減できたという。
ライムライトでは、世界80カ所ある配信ポイントのプラットフォームを徐々に再構築している。APAC地域の通信量は、ワイヤレスを中心にグローバルでもトップクラスの成長を見せており、ライムライトもAPAC地域のサーバーキャパシティを2015年1月から2017年5月までに315％増強している。中でも日本は最重要地域のひとつとされており、Limelight Orchestrate Platformの再構築も先行して行われる。
