IDC Japanは2018年3月13日、2017年第4四半期(10月~12月)と2017年通年(1月~12月)の国内エンタープライズストレージシステム市場(外付型、サーバー内蔵型、ODM Directを含む)の支出額(Value)実績を発表した。
2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステムにおいては、2016年に続き、HDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進んだ。
2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額のなかで、オールフラッシュアレイ(AFA)は318億3800万円で2016年比88.9%増になった。一方、ハイブリッドフラッシュアレイ(HFA)は553億3700万円で同11.6%減、オールHDDアレイは858億500万円で同17.2%減となった。
この結果、2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額に占めるAFAの割合は、2016年の2倍の18.4%になった。AFAの汎用ストレージによるビジネスが本格的に立ち上がった結果、ミッションクリティカルな基幹系での採用に加えて、待機系での採用も始まっている。
2017年通年での国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額(Vendor Revenue)は1645億8600万円で、ベンダー別売上額の上位5社は、日立製作所(19.3%)、富士通(17.4%)、米Dell(11.1%)、米IBM(10.6%)、米NetApp(8.8%)だった。
2017年第4四半期の国内エンタープライズストレージシステム支出額は427億8000万円で、2016年同期比0.7%増だった。セグメント別に見ると、メインフレーム向けが42億5900万円で2016年同期比11.1%減、オープンシステム向けが385億2200万円で2016年同期比2.2%増になった。メインフレーム向けは、5四半期連続のマイナス成長となった。オープンシステム向けは、ハイエンドが支出額を牽引した。
2017年通年では、1729億8000万円で2016年比5.5%減になった。セグメント別に見ると、メインフレーム向けが218億2700万円で2016年比10.4%減、オープンシステム向けが1511億5300万円で2016年比4.7%減となった。メインフレーム向けでは、新規需要を取り込めず、容量や性能への要求も高まらないことから、支出額が2016年に続きマイナス成長になった。オープンシステム向けは、通年ではハイエンドが大幅なプラス成長であったものの、ミッドレンジ・ローエンドがいずれも2桁のマイナス成長になったことが影響した。
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