IDC Japanは2018年3月13日、2017年第4四半期（10月～12月）と2017年通年（1月～12月）の国内エンタープライズストレージシステム市場（外付型、サーバー内蔵型、ODM Directを含む）の支出額（Value）実績を発表した。
2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステムにおいては、2016年に続き、HDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進んだ。
2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額のなかで、オールフラッシュアレイ（AFA）は318億3800万円で2016年比88.9％増になった。一方、ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）は553億3700万円で同11.6％減、オールHDDアレイは858億500万円で同17.2％減となった。
この結果、2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額に占めるAFAの割合は、2016年の2倍の18.4％になった。AFAの汎用ストレージによるビジネスが本格的に立ち上がった結果、ミッションクリティカルな基幹系での採用に加えて、待機系での採用も始まっている。
2017年通年での国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額（Vendor Revenue）は1645億8600万円で、ベンダー別売上額の上位5社は、日立製作所（19.3％）、富士通（17.4％）、米Dell（11.1％）、米IBM（10.6％）、米NetApp（8.8％）だった。
2017年第4四半期の国内エンタープライズストレージシステム支出額は427億8000万円で、2016年同期比0.7％増だった。セグメント別に見ると、メインフレーム向けが42億5900万円で2016年同期比11.1％減、オープンシステム向けが385億2200万円で2016年同期比2.2％増になった。メインフレーム向けは、5四半期連続のマイナス成長となった。オープンシステム向けは、ハイエンドが支出額を牽引した。
2017年通年では、1729億8000万円で2016年比5.5％減になった。セグメント別に見ると、メインフレーム向けが218億2700万円で2016年比10.4％減、オープンシステム向けが1511億5300万円で2016年比4.7％減となった。メインフレーム向けでは、新規需要を取り込めず、容量や性能への要求も高まらないことから、支出額が2016年に続きマイナス成長になった。オープンシステム向けは、通年ではハイエンドが大幅なプラス成長であったものの、ミッドレンジ・ローエンドがいずれも2桁のマイナス成長になったことが影響した。
