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2021年6月14日(月)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　「作業員安全確保支援ソリューション」は、現場作業員の安全装備の装着の有無や、特定の危険な行動を、カメラ映像を解析して自動で検知するソフトウェアである（図1）。安全装備（ヘルメット、マスク、ハーネスなど）の未装着や、危険な動作（歩きスマホ、ポケットに手を入れたまま歩く、など）を、リアルタイムに検知して管理者に通知する。危険な状況が一定時間続いた場合にメールやパトランプで通知する運用もできる。

図1：「作業員安全確保支援ソリューション」の利用イメージ（出典：日立ソリューションズ）
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　あらかじめ、安全装備や危険な動作を学習済みである。安全装備品としては、ヘルメット、マスク、ハーネス、手袋、ゴーグルを事前に学習している。危険な行動としては、ポケットに手を入れて歩くこと、歩きながら携帯電話やスマートフォンを使うこと、などを事前に学習している。

　あらかじめ登録してある安全装備だけでなく、企業特有の装備品を追加で学習させることができる。さらに、あらかじめ登録してある危険な動作だけでなく、企業特有の危険な動作を追加で学習させることができる。これにより、企業のルールに合わせた安全管理を実現できる。

　日立ソリューションズが工場や建設現場などで実施した実証実験では、600件の画像を学習させ、安全装備や不安全行動を検知できることを確認したとしている。この実証実験では、正答率93%以上を確認した。撮影環境の状況を踏まえて、判別の精度を向上させることが可能だ、とアピールしている。

　参考価格（税込み）は、オンプレミス版が月額19万2500円（カメラ5台）である。クラウド版は、基本契約料金が月額6万6000円（カメラ5台）で、基本契約料金とは別に、カメラ1台あたり月額3万8500円からの利用料が必要。導入支援サービスや個別のカスタマイズにも個別見積もりで対応する。