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日立Sol、カメラ映像から作業員の安全装備や危険行動を判別するソフトウェアを販売

2021年6月14日(月)日川 佳三(IT Leaders編集部)

日立ソリューションズは2021年6月14日、現場作業員の安全装備の装着の有無や、特定の危険な行動を、カメラ映像を解析して自動で検知するソフトウェア「作業員安全確保支援ソリューション」を発表した。同年6月15日から販売する。参考価格(税込み)は、オンプレミス版が月額19万2500円(カメラ5台)など。

 「作業員安全確保支援ソリューション」は、現場作業員の安全装備の装着の有無や、特定の危険な行動を、カメラ映像を解析して自動で検知するソフトウェアである(図1)。安全装備(ヘルメット、マスク、ハーネスなど)の未装着や、危険な動作(歩きスマホ、ポケットに手を入れたまま歩く、など)を、リアルタイムに検知して管理者に通知する。危険な状況が一定時間続いた場合にメールやパトランプで通知する運用もできる。

図1:「作業員安全確保支援ソリューション」の利用イメージ(出典:日立ソリューションズ)図1:「作業員安全確保支援ソリューション」の利用イメージ(出典:日立ソリューションズ)
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 あらかじめ、安全装備や危険な動作を学習済みである。安全装備品としては、ヘルメット、マスク、ハーネス、手袋、ゴーグルを事前に学習している。危険な行動としては、ポケットに手を入れて歩くこと、歩きながら携帯電話やスマートフォンを使うこと、などを事前に学習している。

 あらかじめ登録してある安全装備だけでなく、企業特有の装備品を追加で学習させることができる。さらに、あらかじめ登録してある危険な動作だけでなく、企業特有の危険な動作を追加で学習させることができる。これにより、企業のルールに合わせた安全管理を実現できる。

 日立ソリューションズが工場や建設現場などで実施した実証実験では、600件の画像を学習させ、安全装備や不安全行動を検知できることを確認したとしている。この実証実験では、正答率93%以上を確認した。撮影環境の状況を踏まえて、判別の精度を向上させることが可能だ、とアピールしている。

 参考価格(税込み)は、オンプレミス版が月額19万2500円(カメラ5台)である。クラウド版は、基本契約料金が月額6万6000円(カメラ5台)で、基本契約料金とは別に、カメラ1台あたり月額3万8500円からの利用料が必要。導入支援サービスや個別のカスタマイズにも個別見積もりで対応する。

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