栗田工業、従業員5000人超が使うVDI/ワークスペースを刷新

「VMware Horizon」と「Workspace ONE」を導入

2022年7月22日(金)神幸葉（IT Leaders編集部）

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栗田工業（本社：東京都中野区）は、ITインフラ環境整備の一環で、従業員5000名超が使うデスクトップ仮想化基盤（VDI）とワークスペースを刷新した。2020年9月からヴイエムウェアの「VMware Horizon」と「VMware Workspace ONE」の本格稼働を開始し、以前のVDIにあった起動時間や動画・音声処理などの問題を解決した。導入を支援したパナソニックインフォメーションシステムズが2022年7月21日に発表した。

以前のVDI環境が抱えていた課題

　栗田工業は、半導体製造などに用いる超純水や製品の原料水などを作る水処理装置の製造・販売・保守サービス事業を営む水処理装置専業メーカー国内最大手である。近年は、CRMやERPの強化、組織横断連携のための業務プロセス変革、クラウド推進などに取り組み、デジタルトランスフォーメーション（DX）を目指している。

　これらの取り組みにあたって同社は、多様化する働き方に対応したインフラ環境の整備が不可欠であると考え、その1つとして、デスクトップ仮想化基盤（VDI）の刷新が浮上した。同社では、VDI製品を十数年前に導入し、バージョンアップを重ねながら使い続けてきた。5000人超の従業員が利用する中で、次のような課題が顕在化したという。

●VDIの起動に4、5分程度かかり、従業員のユーザビリティを低下させていた。VDI上で稼働するアプリケーションの高性能化に伴って、ユーザプロファイルの容量増加やターミナルサーバのリソース不足が生じていたことによる。

●Web会議やeラーニングの機会が増えたが、VDIが動画や音声の処理を十分にできなかった。

　栗田工業デジタル戦略本部 DX企画部ネットワーク課の木下和彦氏によると、同社ではスペックの高いPCを使っていたので、それを有効活用することで解決できないかも検討したという。結果、動画やOfficeなどは個々のPCのローカルリソースで、業務アプリケーションはVDIで、といったように用途に応じてリソースを切り分ける方針が定まった。

　栗田工業の構想を具体化し、導入プロジェクトを支援したのは、パナソニックインフォメーションシステムズ（パナソニックIS）。従来のVDI導入もパナソニックISが担当している。栗田工業には当初、VDIのリプレースは行わずにバージョンアップで対処する考えもあったが、パナソニックISと共に検討を重ねた末、リプレースを決定した。

Workspace ONEをポータルにワークスペースも刷新

　上記の課題を解決し、クライアント環境の利便性や拡張性を高めることのできる新しいVDIとして、ヴイエムウェアの「VMware Horizon」とデジタルワークスペースプラットフォーム「VMware Workspace ONE」を検討。VMware Workspace ONEに備わるポータル機能を活用したい意向から両製品の採用が決まった。

　両製品を組み合わせることで、「利便性や拡張性だけでなく、セキュリティ強化、マルチデバイス対応といったメリットもある」（木下氏）ことも、VDIのリプレースに踏み切ることを後押ししたという。加えて、同社の社内システムでストレージ仮想化ソフトウェア「VMware vSAN」を利用中で、VMwareへの統一による管理効率化、負荷軽減、コスト抑制という利点もあった。

　また、導入にあたってパナソニックISは、両製品の最新機能やプロトコルなどを検証して導入効果を算出。ライセンス費用などで約2割のコスト削減が見込めるとした（図1）。