ガートナージャパンは2024年12月5日、「日本企業が2025年に向けて押さえておくべきインフラストラクチャとオペレーション（I&O）のトップトレンド」を、同社イベント「ガートナー ITインフラストラクチャ、オペレーション & クラウド戦略コンファレンス」において発表した。「液体冷却インフラストラクチャ」など6つのトレンドを提示している。
ガートナージャパンは、「日本企業が2025年に向けて押さえておくべきインフラストラクチャとオペレーション（I&O）のトップトレンド」を発表した。米ガートナー バイス プレジデント アナリストのフィリップ ドーソン（Philip Dawson）氏は、「自社に影響を及ぼす可能性が高いトレンドと、トレンドへの対処に必要な将来のスキルを特定し、人材投資戦略の策定などを推進すべきである」と述べている。
同社は6つのトップトレンドについて、それぞれ次のように説明している。
トレンド1：再仮想化/脱仮想化
サーバー仮想化製品のライセンス変更により、多くのI&Oチームが仮想化の選択肢を再評価せざるをえなくなっている。一部のチームはパブリッククラウドに移行し、一部は分散クラウドを選択し、一部はプライベートクラウドに移行している。これは、ハイパーバイザの変更だけではなく、複数の選択肢を含んでいる。
I&Oリーダーは、ハイパーバイザ、ハイパーコンバージェンス、分散クラウド、コンテナ化、プライベートクラウド、脱仮想化などの代替パスを評価すべきである。仮想化の実装状況と再仮想化の相互依存関係の棚卸しを行い、選択した策のために、どのようなI&Oスキルを向上させるべきかを明らかにすることが重要だ。
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