Scalarは2026年8月6日、分散台帳データベースミドルウェアの新版「ScalarDL 3.14」を発表した。データの正しさを保証するために必要な情報を維持したまま、不要になったメタデータを自動的に消去する機能が加わった。長期運用に伴うストレージ使用量の増加を抑え、保存コストの削減を図れるとしている。
Scalarの「ScalarDL」は、ブロックチェーンと同様にハッシュチェーンの仕組みでデータの改竄を検知する分散台帳データベースミドルウェアである。不特定多数のノードによる合意形成を必要とせず、少数の管理ドメイン間でデータを照合する方式を採る(図1)。
RDBMSやNoSQLなど既存のデータベースと組み合わせて動作し、データベース自体を改変することなくデータの改竄を検出可能なデータベースシステムを実現する。契約、取引、製造、サプライチェーン、監査など、証拠保全が重要なシステムで採用されているという(関連記事:分散台帳ミドルウェア新版「ScalarDL 3.12」、SQLインタフェースを追加しJava開発を不要に)。
図1:分散台帳データベースミドルウェア「ScalarDL」のアーキテクチャ(出典:Scalar)拡大画像表示
一方、同製品には、システムを長期間運用すると改竄の検知やトランザクションの正しさを保証するために生成されるメタデータが継続的に蓄積していく課題があった。大量のトランザクションを処理するシステムでは、このメタデータの増加がストレージコストや運用負担の増大につながる場合があるという。
新版のScalarDL 3.14では、データの正しさを保証するうえで不要となったメタデータを自動で消去(パージ)する機能を追加した。消去の主な対象は、ScalarDLの中核コンポーネント「ScalarDL Ledger」が管理するトランザクションログと、Ledgerとは別の管理ドメインに配置してLedgerと同じ状態を保持し、両者の突き合わせによってLedger側の不正も検知可能にする「ScalarDL Auditor」が管理するリクエストログである。データの検証に必要な情報は維持されるため、改竄検知やデータ検証の仕組みを保ったままメタデータの保存量を抑えられる。
合わせて、既存のScalarDL環境に蓄積したメタデータを消去するツールも提供する。これにより、新規導入環境だけでなく、すでに長期間運用されているシステムにおいても保存データ量の削減に取り組める。
今後は、ScalarDLが扱うデータのライフサイクル管理機能を強化していく予定。古いデータや利用頻度の低いデータをより安価なストレージへと移動する仕組みなどを提供し、保存期間や利用頻度に応じて保存先を選択可能にすることで、システム全体のストレージコストを最適化できる環境を目指すとしている。
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