IDC Japanは2014年3月18日、国内におけるモバイルデバイスの出荷台数を発表した。法人向けスマートフォン、タブレットの出荷台数や2018年までの予測値を公開した。
個人向けと法人向けを合わせた2014年の出荷台数は5507万台で、2013年と比べて2.1%減と予測する。主な内訳は、スマートフォンの出荷台数が3002万台（前年比1.0%減）、タブレットの出荷台数が937万台（前年比18.3%増）となる。法人市場に限ると、スマートフォンの出荷台数は185万台で、前年と比べて41.0%増加する。タブレットの出荷台数は221万台で、前年比48.4%増となる。
2018年の出荷台数は6257万台まで増えると予測する。スマートフォンの出荷台数は3691万台、タブレットの出荷台数は1020万台まで増える見込みだ。法人市場向けのスマートフォンは436万台、タブレットは366万台まで増加する。
法人市場は、従来型の携帯電話からの置き換え需要により継続的に拡大する。2013年から2018年までの法人向けスマートフォン市場の年平均成長率は27.1%と高い。
法人向けタブレット市場の年平均成長率は19.7%となる。教育分野や業種特化型の需要が伸びるほか、プレゼンテーションや顧客への商品説明などの用途で需要を見込む。
今回の調査ではモバイルデバイスにPCが含まれている。2014年のPCの出荷台数は1344万台で、2013年と比べて13.9%減となる。法人向けPCの出荷台数は812万台で、前年比16.9%減となる。2013年にWindows XPからの移行による特需で市場は伸長したが、2014年はその反動で縮小すると予測する。2013年から2018年までのPC市場の年平均成長率はマイナス2.9%となる。
なお、ここで言う「モバイルデバイス」には、スマートフォン、タブレット、PCに加えて、通信データカードなどの「Data Communication」が含まれる。
