IDC Japanは2014年3月25日、クラウドのインフラとして利用するストレージの市場規模を発表した。国内ストレージ市場を占める割合や、2017年の市場規模予測も公開した。
2013年のクラウド向けストレージの支出額は194億900万円で、2012年と比べて35.6%増となる。出荷したストレージの総容量は245.8PBで、2012年と比べて70.2%増となる見込みだ。これは国内のおけるストレージの総支出額の8.3%、総容量の12.4%を占める。
図：国内クラウド向けストレージの支出額予測（2012年～2017年）（出典：IDC Japan）
IDC Japanは、パブリック/プライベートクラウドともストレージに対する投資が本格化していると分析する。特に仮想化やマルチテナント機能、スケールアウト、フラッシュなどの新たな技術や機能、記憶媒体を採用する傾向が強くなっている。パブリッククラウドを展開するサービス事業者は、インフラのコスト削減、利用率向上、サービス差異化などを図るため、こうした新技術などを積極的に導入しているという。
2017年の支出額は524億7800万円になると予測する。これは2013年の支出額の2.7倍に相当し、国内ストレージの総支出額の21.3%を占める。2012年から2017年までのクラウド向けストレージの年間平均成長率は、支出額で29.7%、容量で77.5%となる。
今回調査した「クラウド向けストレージ」は、パブリッククラウドおよびプライベートクラウドで利用する外付け型ストレージと、サーバー内蔵型のディスクストレージが対象となる。テープやスイッチなどのハードウェア、ストレージ関連のソフトウェア、サービスの支出額は含まない。
