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2026年5月26日(火)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　東レ・ファインケミカルは東レの子会社で、ジメチルスルホキシド（DMSO）やポリサルファイドポリマーなど、医薬品や半導体向けの素材を製造している。同社は従来、設備管理や予算管理をExcelで実施していたが、マクロの多用によるメンテナンス負担や同時アクセスの不可、ノウハウの属人化が課題だった。

　2018年にオンプレミス型のデータベース基盤「UnitBase」を導入して属人化リスクを減らしたが、利用範囲が広がったことでデータの可視化や画面の使い勝手に限界が生じていた。2023年ごろに東レグループが工場サーバーのクラウド化方針を示したことを契機に移行先を選定し、JUST.DBを採用した。

　2024年12月に移行の検討を始め、2025年12月までに約60種類のデータベース、約30万件のレコード、約25GBの添付ファイルの移行をほぼ完了した。移行作業はシステム部門ではなく現場の担当者が主導し、約1カ月で終えた。現在は、千葉、松山、守山、東海の4工場において、生産、品質保証、技術開発の各部門など約300人が利用している。

　機能面では、全文検索機能を追加した。添付ファイルの内容まで検索できるようになり、情報の取りこぼし防止とナレッジ活用の促進に貢献している。在庫管理の方法も変わった。従来は四半期ごとにExcelで棚卸しを行っていたが、在庫情報をモバイル端末からリアルタイムで入力・確認できるようになった。

　現在は、タブレットを使った予備品の管理にも着手している。今後はグループ会社や取引先との情報共有を、紙からデータの受け渡しへと置き換え、プロジェクト全体のコスト削減につなげる方針である。