[市場動向]

2015年8月13日(木)杉田 悟（IT Leaders編集部）

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　ガートナーの調査によると、2011年のスマートフォン世界販売台数上位10社には、AppleやNokia、Samsung、ソニーなどそうそうたる企業が名を連ねていた。上位10社以外の「その他」はわずか6.6％となっており、著名な企業がシェアを独占していたことがわかる。

　それが3年後はどうか。同社の2014年の調査では上記のメーカーはランキングに残っているものの、LenovoやZTEに加え、 Xiaomi、Yulongといった中国の新興メーカーが上位10社入りを果たしている。さらに「その他」が27.8％まで膨らんでいる（図1）。「その他」の中には、中国や台湾のODM（Original Design Manufacturer）/OEM（Original Equipment Manufacturing）事業者が製造したスマートフォンを自社ブランドとして展開している新興国のメーカーが乱立している状態だという。

図1：スマートフォンメーカー別シェア2011年と2014年比較(出展：ガートナー)
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　上位に食い込んでいる中国や台湾のメーカーの多くが低価格スマートフォンを主力製品としている。3年前には6.6％の「その他」の中に収まっていた低価格スマートフォンメーカーが、2014年には全体の50％近くを占めるまで躍進しているわけだ。こうして、グローバルではスマートフォンの主戦場が、先進国向けハイエンド機から新興国向けローエンド機に移っているということが明らかとなっている。

　ところが、これだけ急速に販売台数を伸ばしているにもかかわらず、低価格スマートフォンを扱っているメーカーのほとんどが利益を上げられていない。各社とも薄利多売の端末販売だけでは利益を出せず、儲かるための「＋α」を探している状態にあるという。

写真：グートのビジネスモデルを説明する横地氏

　そんな悩めるスマートフォンメーカーに対し、「＋α」として、日本が強みとするアニメやゲーム、音楽などの“クールジャパンコンテンツ”を提案していこうと考えたのが、今回紹介するグート（Gooeteグート）だ。同社は本社をシンガポールに置き（Gooute Pte. Ltd.）、日本人の横地俊哉氏がCEOを務める日本発のベンチャー企業だ。2015年8月10日に行われた事業戦略説明会で、横地氏から戦略と事業展開の詳細が説明された。

　主力サービスは、クールジャパンコンテンツを購入／配信するためのプラットフォーム「GOOUME JP（グーミィ）」である。グートはグーミィを、スマートフォンにプリインストールして販売してもらうことを目指す。グーミィは、スマートフォンメーカーにとっては自社の収益源となるコンテンツプラットフォームとなりうるもので、App StoreやGoogle Playを自前で持つようなものになる、というのが横地氏の構想だ。