MTESとスリーエスは2017年12月28日、IoT技術によって明るさを自動で調整する仕組みを採用したLED照明システムの開発と販売で提携したと発表した。自動調光に加えて、防犯や鳥獣被害対策としての監視カメラや温湿度センサーなどの拡張性を持ったLED照明設備として、2018年2月1日から販売する。
MTESとスリーエスは、IoT技術を用いて明るさを自動で調整できるLED照明システムを開発・販売する。具体的には、スリーエスが手掛けている屋外スポーツ施設向けのLED照明設備に、MTESが手掛けている自動調光IoTシステムを装備する。これにより、消費電力を削減する。
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取り組みの背景として同社は、ゴルフ場18ホールをすべてLED照明に切り替えると約3億円の導入費用がかかるほか、LED照明の特性である直線的な明かりの広がり方や眩しさへの対策なども必要になることを挙げる。「ナイター設備のあるゴルフ場60コースでLED照明化できている施設は7コースと、全体の11%程度に留まっている」という。
今回のLED照明システムを採用することにより、18ホールでの導入費用を1億円~1.5億円程度に抑えることができるという。さらに、拡張機能として監視カメラや温湿度センサーを組み合わせることが可能。防犯や鳥獣被害対策として活用したり、ゴルフ場の利用者に対して温湿度情報を提供したりできる。
両社は、これまでの引き合いとあわせて、ゴルフ場に限らずナイター設備のあるスポーツ施設を中心に、初年度で20億円の売り上げを目指す。
なお、スリーエスは、独自のレンズ技術や反射技術を用いることによって、LED照明の導入費用や光の広がり、眩しさといった課題を解決するとしている。これまでに「昭和の森ゴルフコース」など18ホールを有するゴルフ場7施設への導入実績がある。
一方のMTESは、IoT向けの低消費電力型のデータ通信規格であるLoRa技術や、独自のセキュリティ技術、接続の堅牢性を維持する技術などを持つという。商業施設の「自動エネルギーマネジメントシステム」や、介護施設利用者の「見守りシステム」などの実績がある。