大日本印刷(DNP)は2018年3月6日、AI(人工知能)を使って商品の陳列方法やPOPなどの演出をチェックし、店舗の売場を評価するサービスを開発したと発表した。2018年4月に開始する。これまでは調査員が現地に行って約2週間をかけて調査・評価していたが、AIを使うことで店舗の画像データからリアルタイムに評価できるようになった。
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DNPは、商品の陳列方法やPOPを活用した売場の演出について、フィールドスタッフが実際の売場に行って調査・評価するサービスを、2013年から提供している。日用品、化粧品、食品メーカーなどの多くの企業が導入している。
同サービスでは、消費行動のプロセスを「誘引(遠距離)」、「関心(中距離)」、「理解(近距離)」の3つに分け、それぞれの視点で売場を観察し、5段階で評価し、評価ポイントとともに売場改善案を提出する。
今回の新サービスでは、これまで培った調査員のノウハウや観察データをAIに学習させることによって、売場の演出の評価を客観的にリアルタイムで実施できるようにした。
調査員が店舗に行って調査・評価する場合、観察および結果の集計、レポート作成、改善案提示に、約2週間を要していた。一方、AIを活用した新サービスでは、売場の画像データをリアルタイムに評価し、結果をレポートで報告する。
これまでは複数の店舗を観察・比較した上で、対象店舗の評価を行っていた。新サービスでは、蓄積された数千件の売場データを使って比較できるので、1プロセスの画像で評価が行える。
新サービスの価格(税別)は、月額100万円から(データ収集費用は別途必要)。日用品、化粧品、食品メーカーや小売店に向けて本サービスを提供し、3年間の累計で約10億円の売上を目指す。今後は、顧客情報と連動した購買履歴であるID-POSと連動させ、売場の演出評価だけでなく、販売予測までを行うサービスの開発を進める。