[事例ニュース]

機械要素部品メーカーのTHK、自社製品の適切な調達を支援する「Omni THK」を顧客向けに稼働

2019年9月10日(火)日川 佳三(IT Leaders編集部)

機械要素部品メーカーのTHKは2019年9月10日、顧客とのコミュニケーション基盤で、顧客が機械要素部品を適切に調達できるようにするシステム「Omni THK」を稼働させたと発表した。2019年7月から運営している。システムの基盤としてMicrosoft Azureを利用している。SIベンダーの日本システムウエア(NSW)とクラウドサービス事業者の日本マイクロソフトと連携して構築した。

 Omni THKは、THKの顧客が利用するシステムであり、THKの機械要素部品を適切に調達できるように支援する(図1)。例えば、短納期で調達したい場合に、短納期で調達できる部品をOmni THK上で検索し、これをオーダーできる。セミオーダーの部品を前回と同じ条件でオーダーするといった使い方もできる。商流については従来通りで、直販も可能だが販売代理店を介して納品できる。

図1:THKが2019年7月に運営を開始した、顧客向けの調達支援システム「Omni THK」の概要(出典:THK)図1:THKが2019年7月に運営を開始した、顧客向けの調達支援システム「Omni THK」の概要(出典:THK)
拡大画像表示
写真1:THKで取締役専務執行役員産業機器統括本部統括本部長を務める寺町崇史氏写真1:THKで取締役専務執行役員産業機器統括本部統括本部長を務める寺町崇史氏
拡大画像表示

 「従来の商談プロセスは、訪問しての打合せ、電話、電子メールなど、対面業務が中心となっていた」。THKで取締役専務執行役員産業機器統括本部統括本部長を務める寺町崇史氏(写真1)は、Omni THKを開発した背景をこう説明する。THKでは、商談プロセスを効率化・自動化するため、Webを活用して対面業務を非対面化することを考えた。こうしてOmni THKを開発した。

 システム開発にあたっては、SIベンダーの日本システムウエアと、クラウドサービス事業者の日本マイクロソフトと連携した。インフラ基盤には、Microsoft Azureを利用している。Microsoft Azureのサービス群も積極的に活用したとしている。製造業は、日本マイクロソフトが注力しているシステム構築領域の1つである。

 THKの顧客は、Omni THKを介して4つのアプリケーション機能を利用できる。

 (1)「Fast Delivery」は、THKが販売する部品のうち、短納期で調達できる部品を選んでオーダーできる機能である。セミオーダー品も、リストから選定するだけで再発注できる。CADデータやカタログも入手できる。「在庫、納期、仕様の確認に、必要以上に工数をかけている」という問題を解消する。

 (2)「Orders」は、顧客の購買システムと連携するために便利な機能である。見積書をダウンロードできるほか、購買システムに登録するためのデータをCSV(カンマ区切り形式)ファイルとしてダウンロードできる。顧客の購買システムとTHKの基幹システムをデータ連携できる。

 (3)「Your Catalog」は、大量の図面データをデータベース管理するための機能である。AI機能を使って図面を解析し、図面に自動でタグを付けて管理できる。誰が図面を参照できるのかといったアクセス権限も管理できる。「大量にある図面の管理が煩雑で、類似仕様の製品が増えてしまっている」という問題を解消する。

 (4)「Forecast」は、顧客、販売代理店、THKを結び付け、在庫と納入を管理できる機能である。データの可視化によって安定した発注と適性な在庫を実現し、過不足のない供給を実現するとしている。「受注生産品の需要変動が大きく、生産計画通りに部品入手ができない」という問題を解消する。

●Next:THKはどのようにしてOmni THKを構築したのか

この記事の続きをお読みいただくには、
会員登録(無料)が必要です
  • 1
  • 2
関連キーワード

THK / 製造 / Microsoft / Azure / 調達 / サプライチェーン / NSW

関連記事

トピックス

[Sponsored]

機械要素部品メーカーのTHK、自社製品の適切な調達を支援する「Omni THK」を顧客向けに稼働機械要素部品メーカーのTHKは2019年9月10日、顧客とのコミュニケーション基盤で、顧客が機械要素部品を適切に調達できるようにするシステム「Omni THK」を稼働させたと発表した。2019年7月から運営している。システムの基盤としてMicrosoft Azureを利用している。SIベンダーの日本システムウエア(NSW)とクラウドサービス事業者の日本マイクロソフトと連携して構築した。

PAGE TOP