沖電気工業(OKI)は2019年10月3日、ディープラーニングの推論をエッジで処理する、耐環境性に注力したエッジコンピュータ「AE2100」を発表した。2019年11月30日から提供する。価格(税別)はオープンで、市場想定価格は18万円から。販売目標は、今後3年間で累計5万台。
沖電気工業(OKI)の「AE2100」は、ディープラーニングの推論をエッジで処理する用途を狙ったコンピュータである(写真1)。
特徴は、CPU(Atom x7-E3950)のほかに、ディープラーニングの推論処理を実行するための仕掛けを備えること。AIアクセラレータチップ「Intel Movidius Myriad X VPU」(最大2個)と、OpenVINOツールキットを搭載している。OKIのAIライブラリ(映像解析、波形解析、加速度解析など)も利用できる。
各種センサーを収容できるように、各種のインタフェースや通信方式を利用できるようにしている(図1)。例えば、920MHz帯マルチホップ無線「SmartHop」を搭載し、センサーをつないだ自営IoT無線ネットワークを構築できる。クラウドとの連携機能としてMicrosoft Azure IoT Edge認定も取得しており、クラウドで作成したAIモデルをエッジに展開して利用するといった使い方も容易である。
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製品提供の背景について同社は、5Gなどの通信技術やデバイス技術の進化によって、より現場に近い場所でのリアルタイムなデータ活用が可能になりつつある状況を挙げる。「ディープラーニングの学習はクラウドで実行し、学習によって得られたモデルを使った推論処理をエッジで素早く実行する」(同社)形である。
また、同社によると、新たな学習モデルをクラウドからエッジに配信するなど、クラウドとエッジの連携が可能なエッジ装置の需要も大きいという。さらに、用途に合ったセンサー機器を収容でき、各種の通信機能が使えるエッジ装置が求められているとしている。