マカフィーは2019年11月7日、EDR（エンドポイント検知・対処）ソフトウェア「McAfee MVISION Endpoint Detection and Response」（MVISION EDR）を発表した。特徴は、セキュリティ分析者の思考ロジックを仮説とQAで表示して調査担当者を指南する「ガイド付き調査機能」を備えることである。
MVISION EDRは、EDR（エンドポイント検知・対処）ソフトウェアである。エンドポイント（PCやサーバー機）にエージェントソフトを導入してエンドポイントのデータを収集する。これを分析することで、マルウェア感染などのインシデントを検出して対応する。MVISION EDRでは、EDRの管理サーバー機能をSaaS型で提供する。エージェントがクラウドにデータを送信する。
MVISION EDRの特徴は、インシデントの発生を疑って調査を実施する工程を、「ガイド付き調査機能」と呼ぶ機能を用いて自動化したことである（図1）。ガイド付き調査機能は、セキュリティ分析者の思考ロジックを、仮説とQ＆Aの形式で表示する。これによって調査担当者を指南する。
図1：MVISION EDRが備える「ガイド付き調査機能」の概要。インシデントの発生を疑って調査を実施する工程を自動化した。セキュリティ分析者の思考ロジックを、仮説とQ＆Aの形式で表示する（出典：マカフィー）拡大画像表示
例えば、インシデントの発生を疑う事象があった場合に、「怪しい外部通信の形跡はあるか」という調査項目や、「VirusTotal（マルウェア検査サイト）やGTI（Global Threat Intelligence、米McAfeeのセキュリティ情報基盤）で不正と評価されているか」という調査項目を自動で作成する。これらを自動で調査する。
写真1：マカフィーでセールスエンジニアリング本部長を務める櫻井秀光氏拡大画像表示
ガイド付き調査機能によって「インシデントの調査時間がかかり過ぎている問題を解決できる」と、マカフィーでセールスエンジニアリング本部長を務める櫻井秀光氏（写真1）は指摘する。あるインシデントの実例では、他社のEDRソフトで2時間10分を要した調査時間が、MVISION EDRでは6分で調査できたという。
MVISION EDRは、販売代理店を介して販売する。販売代理店のうち、テクマトリックス、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）、三井物産セキュアディレクションの3社は、MSP（マネージドサービスプロバイダ）として、MVISION EDRの運用サービスを提供する（写真2）。
写真2：左から、三井物産セキュアディレクションでマネージドサービス事業部部長を務める佐藤裕貴氏、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）で執行役員常務ビジネスマネジメント本部長を務める仙田健氏、テクマトリックスで取締役上席執行役員ネットワークセキュリティ事業部事業部長を務める矢井隆晴氏、マカフィーで常務執行役員パートナー営業本部本部長を務める佐野守計氏拡大画像表示
