外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは2020年5月28日、新型コロナウイルス感染拡大による影響が長期化する中で、世界のビジネスパーソン1400人を対象にWeb調査を行ったと発表した。この結果、48％のビジネスパーソンが、テレワークからオフィス勤務への復帰を希望していることが分かった。
外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、世界のビジネスパーソンを対象に、テレワーク勤務についてWebアンケート調査を実施した。
「オフィス勤務復帰を望んでいるか」との質問に対して、48％（約半数）がオフィス勤務への復帰を希望していると回答した。「望んでいない」との回答は2％に留まった。「どちらでもない」という回答が27％だった。
30％が、オフィス勤務に復帰した際の感染リスクを懸念していた。33％は、新型コロナウィルス収束後も、テレワークを中心とした柔軟な働き方の普及が進むと予測している。
この結果についてヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、「職場復帰に前向きだからといって、従業員は必ずしも復帰にともなうリスクを甘受しているわけではない」と説明している。
職場復帰を希望する理由は様々である。テレワークに上手く対応できた従業員がいる一方で、体調不良や、仕事に集中できる環境を確保できなかった、テレワーク用の適切な機器や設備が整わなかった、などの問題に直面した回答者もいた。
職場復帰に関する懸念事項としては、30％の回答者が「感染リスク」を挙げた。復帰に「何の心配もない」との回答が18％見られる一方で、17％の回答者は「通勤に不安がある」と答えた。また、16％の回答者は「テレワークの方が生産性が上がる」と回答した。
一方で、「テレワーク導入によるワークライフバランスを今後も続けたい」との回答は、13％に留まった。「仕事のほかにも従事すべきことがあるため、テレワークを継続したい」との回答は5％だった。
今回のパンデミックが事業にもたらす変化については、「テレワークなどの柔軟な働き方が普及する」と予想する回答が33％に上った。「対面での会議が減少する」との回答は19％で、「会議への予算が削減される」（17％）、「従業員数が減少する」（11％）という回答が続いた。「優先順位が変化する」との回答も11％見られた。一方、「何も変化しない」との回答は5％に留まり、「作業負荷が軽減される」との回答も3％見られた。
同調査は、世界の1400人の社会人を対象に、2020年4月17日から2020年5月11日の間に調査した。回答者には、定性調査によりテレワーク勤務中か否かを確認している。
なお、英ヘイズは、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社である。2019年6月30日現在、世界33カ国と地域、265の拠点（総従業員1万1500人）で、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供している。
