[調査・レポート]
中小企業社員の8割がコロナ終息後は出社/オフィスワーク主体の働き方を希望─デル調査
2021年9月17日(金)日川 佳三（IT Leaders編集部）
デル・テクノロジーズは2021年9月15日、「ニューノーマル時代の働き方に関する意識調査」の結果を発表した。中小企業（従業員数1～99人）に勤める社員の約8割は、コロナが収束に向かった場合は「出社/オフィスワークが主流」の働き方を希望していることが分かった。調査は、同年8月に全国の中小企業（従業員数1～99人）の経営者および社員の1110人を対象に実施した。
デル・テクノロジーズは、中小企業におけるテレワークの利用動向などを調査した。この結果、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の収束後におけるニューノーマル時代の働き方に関して、回答者の約8割が出社/オフィスワークへの回帰を予測かつ希望しているという結果になった。中小企業においては依然としてテレワークが定着していないことが判明した。
同社の調査によると、調査時点でテレワークを実施している中小企業は26.8%で、約7割の中小企業がテレワークを実施していない。中小企業のテレワーク実施率は前回2020年7月調査時の36.0%から9.2%減っている。
ワクチン接種が進み、コロナが収束に向かった場合の働き方について聞いたところ、「完全出社/オフィスワークに戻る」との回答が56.0％、「併用で出社/オフィスワークが主流になる」との回答が30.0%を占めた（図1）。一方、テレワークが主流（「完全テレワークになる」および「併用でテレワークが主流になる」）との回答は14.0%だった。
図1：コロナが収束に向かった場合の働き方の予測（出典：デル・テクノロジーズ）拡大画像表示
コロナが収束に向かった場合に希望する働き方について聞いたところ、「完全出社/オフィスワーク（51.3%）」が過半数だった（図2）。「テレワークと併用で出社/オフィスワークが主流（28.9%）」と合わせると、全体の8割が出社/オフィスワークをメインとした働き方を希望している。中小企業におけるテレワークへの期待感は高くないことがうかがえる。
図2：コロナが収束に向かった場合に希望する働き方（出典：デル・テクノロジーズ）拡大画像表示
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