IDC Japanは2022年1月11日、「国内エンタープライズインフラ市場 システムタイプ別予測」を発表した。サーバーとストレージを合算した国内の企業向けITインフラ市場について、システムタイプ別および配備モデル別で予測した。2021年のマイナス成長から、2022年にプラス成長に転じ、2025年までの予測期間を通じてプラス成長を維持するとしている。
IDC Japanは、「国内エンタープライズインフラ市場 システムタイプ別予測」を発表した（図1）。サーバーとストレージ（ExternalおよびStorage Expansionのみ）を合算した国内の企業向けITインフラ市場について、システムタイプ別および配備モデル別（Cloud、Traditional）で予測した。2021年のマイナス成長から、2022年にプラス成長に転じ、2025年までの予測期間を通じてプラス成長を維持するとしている。
図1：国内エンタープライズインフラ市場 システムタイプ別 支出額予測、2020年～2025年（出典：IDC Japan）拡大画像表示
同社は、2021年の国内の企業向けITインフラ市場規模を、前年比7.2％減の6596億8300万円と算出し、2025年の同市場規模を7063億6100万円と予測している、2020年～2025年のCAGR（年間平均成長率）はマイナス0.1％である。システムタイプ別のCAGRは、SoR（Systems of Record）がマイナス1.0％、SoE（Systems of Engagement）/SoI（Systems of Insight）がプラス3.4％、Otherがマイナス0.4％と見積もっている。
「2021年の同市場は、2020年における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に伴う需要低迷期から回復期へとシフトする。しかし、2020年における公的機関向け大型スーパーコンピュータの出荷を補う規模の案件はなく、反動減が現れてマイナス成長になる」（IDC）。
同社が言う2020年の公的機関向け大型スーパーコンピューターとは、理化学研究所の富岳、海洋研究開発機構の地球シミュレータ、宇宙航空研究開発機構のJSS3。合計で約500億円超になる。「半導体などの需給逼迫は供給サイドに影響を与えており、回復期に入った需要サイドからの需要増に充分応えられず、実際の出荷が2022年に延伸されるといった下押し要因もある」（同社）。
2021年の国内SoR向けITインフラ市場を配備モデル別に予測している。SoR on Public Cloudが前年比13.1％増の360億8100万円、SoR on Private Cloudが前年比1.5％減の189億6300万円、SoR on Traditionalが前年比11.5％減の1943億900万円としている。また、2020年～2025年のCAGRは、順にプラス6.2％、プラス4.2％、マイナス2.7％となる。
同様に、国内SoE/SoI向けエンタープライズインフラ市場の配備モデル別の予測は、SoE/SoI on Public Cloudが前年比18.0％増の212億5500万円、SoE/SoI on Private Cloudが前年比10.5％増の130億5,800万円、SoE/SoI on Traditionalが前年比8.4％減の493億4000万円としている。2020年～2025年のCAGRは、順にプラス7.8％、プラス8.2％、プラス0.5％である。
IDCは、同市場について次のように分析している。「生産年齢人口の減少、それに伴う自動化/省力化/効率化の推進、COVID-19がもたらした行動様式の変化などの要因から、システムタイプごとに成長性が異なる。縮小均衡するSoRでの収益維持やエッジコンピューティングなどの成長分野を攻略するうえでの適切な戦略と実効性のある戦略遂行上の仕組み作りが求められる」。
