パーソルプロセス＆テクノロジーは2022年12月13日 、「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」を発表した。自社のデジタルトランスフォーメーション（DX）人材育成に関与/関与予定の経営者・従業員を対象にした同調査から、DX戦略の目的や育成における課題、教育方法、DX/デジタル人材育成に関する傾向などが明らかになった。
総合人材サービスのパーソルグループでシステム開発/SI事業を営むパーソルプロセス＆テクノロジーが「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」を実施し、その結果を発表した。調査期間は2022年9月27日～29日で、調査対象はDXへの取り組みを実施中または今後1年以内に実施予定がある従業員数100人以上の企業経営者・従業員1000人。調査対象者の所属部門は、「経営者・役員・顧問」「社長室・経営企画室」「総務」「人事・労務」「情報システム」「研究・開発」「DX・デジタル推進」となっている。
建設業、運輸/郵便業は取り組みの前提で課題
自社におけるDX/デジタル育成の課題を尋ねた項目では、「取り組んでいるがDXにつながらない」の回答が最も多かった（28.2％）。次いで、「推進できる人がいない」（27.4％）、「ニーズに合った育成サービスがない」(25.3％）と続く（図1）。
業種別でみると、建設業では「予算が取れない」、運輸/郵便業では「対象者が決められない」という回答が多く、両業界の場合、具体的な施策の前の前提的な部分で課題があることがうかがえる。
パーソルプロセス＆テクノロジー ワークスイッチ事業開発統括部 部長の成瀬岳人氏は、DX推進につながるデジタル人材育成を本格化させるにあたって、「経営・管理職・一般社員と階層別に担うべき役割と養うべきスキル・能力を設定する」ことや、「幅広い対象者にインプットだけではなくアウトプットも含めた『実践的な学び』の機会を増やしていくこと」を推奨している。
図1：業種別 企業が抱えるDX・デジタル人材育成の課題（出典：パーソルプロセス＆テクノロジー）拡大画像表示
教育方法は自社のeラーニングが約半数に
教育方法については、経営、管理職、一般社員の各層とも「自社のe-ラーニング」が最も多く、次いで「自社内製の研修」「社外の専門家による研修」だった（図2）。また、教育内容を尋ねたところ、「AI/データ」が46.5％と半数近くを占め、「DX企画」（38.8％）、「DX基礎知識」（35.3％）が続いた。
成瀬氏によると、各社ともデジタル人材育成は人事部門ではなく、DX推進・デジタル推進部門が企画・実行を担う傾向にあるという。「DX推進・デジタル推進部門が、eラーニングを用いた社内の教育コースで、DXの基本や先端テクノロジー（AI、IoT、RPA等）知識のインプットに取り組むケースが増えている」（同氏）。
図2：DX・デジタル人材育成の教育方法（出典：パーソルプロセス＆テクノロジー）拡大画像表示
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