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ドキュメントの表記/品質を「記者ハンドブック」で診断、プロジェクト状況を正確に共有─日立ソリューションズ

2025年5月1日(木)IT Leaders編集部、日川 佳三

日立ソリューションズは2025年4月23日、ドキュメント/ソースコード診断ツール「プロジェクト状況可視化システム」に、用字用語集『記者ハンドブック』(共同通信社)によるドキュメント診断機能を追加した。従来は、企業やプロジェクト固有の表記・表現をルールとして設定したうえで診断していたが、同機能により記者ハンドブックに準拠した形でチェックできる。

 日立ソリューションズの「プロジェクト状況可視化システム」は、ソフトウェア開発プロジェクトなどで作成する各種ドキュメントの表記/品質を診断するツールである。ドキュメントにおける表記の誤りや揺れ、曖昧な記述などを抽出することで、メンバー間でプロジェクトの状況を正しく共有できるように支援する。

 用字用語の誤り、非推奨の表記・表現、差別語、不快語、ジェンダーバイアスのある表現などを抽出して一覧化する。プロジェクトのドキュメント群が格納されたフォルダを指定することで、複数のドキュメントを一括で診断できる(図1)。

図1:「プロジェクト状況可視化システム」で提供するドキュメント診断機能の概要(出典:日立ソリューションズ)
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 今回、『記者ハンドブック 第14版:新聞用字用語集』(共同通信社)に準拠して、約4500件の項目を自動でチェックするドキュメント診断機能を追加した。従来は、企業やプロジェクト固有の表記・表現をルールとして設定したうえで診断していたが、同機能により、記者ハンドブックに準拠した形でチェックすることができる図2)。

図2:ドキュメントの品質を診断した結果の例(出典:日立ソリューションズ)
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 記者ハンドブックは、全国の新聞社やテレビ局、ラジオ局に報道記事を配信する共同通信社が、記事を「わかりやすくやさしい文章で書く」「できるだけ統一した基準を守る」ための拠り所になるものとして編集・刊行している用字用語集である。メディア以外に、企業・団体の企画・広報担当者なども利用している。

 同書準拠の品質チェック機能が加わったことで、社外向けの資料やコンテンツの校正、組織としての表記・表現の統一などがしやすくなり、企業の広報部門やコンサルティング業などにとっても使いやすさが向上している。

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