[調査・レポート]

2026年9月2日(水)IT Leaders編集部、日川 佳三

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　米フォーティネット（Fortinet）は、世界のOT（制御技術）セキュリティ専門家700人以上を対象に調査を実施し、「2026年 OTサイバーセキュリティに関する現状レポート」として結果を報告している。

　OTと総称される工場の生産ラインなど産業用の制御システムは、近年、ITシステムと接続するケースが増えており、サイバー攻撃の対象領域がITにとどまらずOTまで広がっている。

　調査によると、OTサイバーセキュリティの最終的な責任をCISO（最高情報セキュリティ責任者）が負っていると回答した組織の割合は60%で、2025年の69%から減少。一方、責任をまだCISOに移管していない組織のうち81%が、今後1年以内にOTサイバーセキュリティをCISOに割り当てることを計画しており、2025年の80%から微増している（図1）。

図1：OTサイバーセキュリティの責任者（出典：フォーティネットジャパン）
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　OTセキュリティの成熟度に関する自己評価を問うている。プロセスの整備や文書化がほとんど進んでいないレベル0は1%から5%に、レベル1は5%から17%に、レベル2は13%から27%にそれぞれ増えた。逆に、最も成熟度の高いレベル4に該当すると回答した割合は49%から17%へと大幅に減った（図2）。

　この変化についてフォーティネットは、ツールの強化やITとOT間の連携拡大によって、これまで見えていなかったセキュリティ上の課題が可視化された結果」との見方を示している。

図2：サイバーセキュリティプロセスの成熟度（出典：フォーティネットジャパン）
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　OTセキュリティ製品の成熟度にも同様のパターンが見える。レベル0と1が増えたのに対し、レベル4は19%から14%に減った（図3）。

　「まだ多くの組織が資産の可視性、ネットワークのセグメンテーション、セキュアリモートアクセス、監視、レスポンスなどの基本的なOTセキュリティを確立する途上にある」（同社）

図3：OTサイバーセキュリティ製品の成熟度（出典：フォーティネットジャパン）
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●Next：サイバー攻撃の報告件数、侵入経路、滞留時間の実態