[ユーザー事例]
事例から見えてきたスマートデバイス適用業務領域と効果
2012年1月24日(火)栗原 雅（IT Leaders編集部） 緒方 啓吾（IT Leaders編集部）
すでに国内外100社以上のスマートデバイス導入事例が明らかになっている。 これらを俯瞰してみると、現時点で考えられる適用業務と効果が浮かび上がってくる。 本格稼働を目前に控えた全日本空輸とリコーテクノシステムズの取り組みに加え、 サントリーや野村証券、エーザイなど約50社の事例を一気に総覧する。
公知のスマートデバイス導入事例をみると、iPadを採用しているケースが圧倒的に多い。だが、この状況は2012年以降、徐々に変わる可能性がある。米ガートナーが2011年4月に発表した調査結果によると、搭載OS別にみた2010年のスマートデバイスの世界シェアはiOSが83.9％だったのに対し、Androidは14.2％だった。しかし、2015年にAndroidは38.6％となり、iOSの47.1％に拮抗してくる。
すでにiPadの採用を決めて本格展開に向け動き出した企業の中には、「選定段階で最良の選択肢だっただけ。セキュリティや運用の面で要件に合致すれば、今後はAndroid搭載機の採用もあり得る」とする声は少なくない。「Windows 8の登場を待ってスレートPCの検証を始めたい」という企業もある。
以下では、スマートデバイスの代表的な導入事例として全日本空輸（ANA）とリコーテクノシステムズの2社の取り組みを中心にみていく。続いて、営業や接客、設備保守や決済などバラエティに富んだ国内外事例を紹介する。
全日本空輸（ANA）
経費削減と人材育成の両得狙い、客室乗務員6000人にiPad 2
「アジアNo.1航空会社」を旗印に、スマートデバイスの大量導入に踏み切るのがANAだ。同社は2012年4月をメドに、約6000人いる客室乗務員全員にiPad 2を配布する。「『8時間以上のバッテリ駆動』という要件に合致したことが、iPad 2採用の決め手の1つになった」（IT推進室の林剛史氏）。ANAはiPad 2の活用により、業務マニュアル管理の効率化によるコスト削減と、高スキル人材の早期育成の両得を狙う。
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