[事例ニュース]

2015年2月2日(月)IT Leaders編集部

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MITB（Man-In-The-Browser）攻撃による不正送金事件が多発している。MITBとは、インターネット・バンキングを利用するユーザーのPCに感染したウイルスがPCを乗っ取り、振込時に必要な情報を盗むという手口だ。

ソニー銀行はこの攻撃による被害を食い止めるため、顧客に対してアンチウィルスソフトの導入を呼びかけてきた。しかし、ソフトをインストールするには手間や費用がかかるため、すべての顧客に対策を徹底することは難しかった。顧客任せの対策では不正送金を一掃できない。同行はそう判断し、新システムの導入を決めた。

新システムは、顧客がPCから同社Webサイトにアクセスした際に表示される情報が、MITB攻撃型ウィルスによって改ざんされていないかを自動的にチェック。改ざんの徴候を発見した場合は、警告メッセージを表示するとともに、顧客の画面入力を遮断する機能を備える。

顧客が何らかのソフトをインストールする必要はない。このため、すべての顧客を不正送金の被害から保護できる。

セキュアブレイン製の金融機関向け不正送金対策ソフトを用いて構築する。ウィルスによるコンテンツ改ざんの検知力を評価し、採用した。