[調査・レポート]

2015年10月20日(火)IT Leaders編集部

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　IDC Japanの調査はサーバー仮想化を実施している企業・組織を対象に2015年7月に実施し、516社から有効回答を得ている。サーバー仮想化をすでに実施している企業において、社内の全アプリケーション（PCやモバイルのアプリケーションは除く）のうち、仮想サーバー上で稼働中のアプリケーションの割合は、2014年調査の49.2％から4ポイント上昇し53.2％に達した。同社によると、特に財務／会計管理や販売／顧客管理系のシステムなど、基幹業務システムでのサーバー仮想化の導入率が前年度よりも上昇しているという。

　ネットワーク仮想化とストレージ仮想化の実施状況については、サーバー、ネットワーク、ストレージの全ITインフラリソースにおいて仮想化を実施している企業は28.3％となった。このうち、サーバーとストレージでの実施は16.1％、サーバーとネットワークでの実施は10.1％、サーバーだけ実施している企業は45.5％となった。

　この結果から、半数以上の企業はサーバーのみの仮想化だけではなく、ネットワーク／ストレージにおいても仮想化を実施していることがわかる。IDCによると、2年前の2013年調査と比較すると、サーバー以外の領域での仮想化実施率が大きく上昇しており、「ITインフラ全体での仮想化が着実に進んでいる」（同社）状況がうかがえる（図1）。

図1：ITインフラセグメント別仮想化実施状況の2015年調査と2013年調査の比較（出典：IDC Japan、2015年10月）

　調査では、企業に、ネットワーク仮想化による効果が大きかった項目を尋ねている。その結果、「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性／可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」が上位3項目として挙げられた。また、多くの仮想サーバーを運用している企業では「VLANの拡張」が上位に挙がっている。

　また、ストレージ仮想化による効果が大きかったのは「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」であった。

　今回の調査結果に関し、IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は、「仮想化技術がITインフラ全体に適用されることで、コスト削減効果だけではなく、管理の効率化や一元化、柔軟性や拡張性の向上など、その効果がより大きく発揮されるようになる。ユーザー企業は仮想化ソリューションの導入を行っていく際、ITインフラ全体の観点からネットワークとストレージの仮想化についても検討していくことが必要である」と提言している。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「2015年 国内インフラストラクチャソリューション市場 ユーザーニーズ動向調査：ハイブリッドクラウドへの発展可能性」（J15430101）で詳細が報告されている。