Google CloudがBigQueryの課金体系を刷新、オートスケールや圧縮ストレージでコスト効率向上

2023年3月30日(木)日川佳三（IT Leaders編集部）

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グーグル・クラウド・ジャパンは2023年3月30日、グローバル会議「Google Data Cloud & AI Summit」（米国時間3月29日開催）で発表した内容のうち、BigQuery（データ分析）とAlloyDB（データベース）の最新情報を説明した。BigQueryは、よりコストを抑えられるように新たな価格体系「Editions」を設けた。AlloyDBは、ダウンロードして実行可能なコンテナイメージ型の「AlloyDB Omni」をテクノロジプレビューとして用意した。

　グーグル・クラウド・ジャパンは、グローバル会議「Google Data Cloud & AI Summit」（米国時間3月29日開催）で発表した内容のうち、BigQuery（データ分析）とAlloyDB（データベース）の最新情報を説明した。BigQueryは、よりコストを抑えられるように新たな価格体系「Editions」を設けた（図1）。AlloyDBは、ダウンロードして実行可能なコンテナイメージ型の「AlloyDB Omni」をテクノロジプレビューとして用意した。

図1：BigQueryを、よりコストを抑えて運用できるようにする新たな定額制の価格体系「BigQuery Editions」を設けた（出典：グーグル・クラウド・ジャパン）
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ワークロードに応じて3階層のエディションを用意

　BigQueryは、DWH（データウェアハウス）用途のRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）である。今回、新たな価格体系「BigQuery Editions」を設けた。重要な夜間バッチ処理やアドホックな分析など、それぞれのワークロードごとに異なるシステム要求に対し、適切なコストで適切な機能やSLAを提供できるように改善した。

　BigQuery Editionsでは、ワークロードに応じて、3つのティア（「Standard Edition」、「Entyerprise Edition」、「Enterprise Plus」）を用意している。SLA（99.9%または99.99%）や、セキュリティやデータマスキングなどのガナバンス機能、マシンラーニング機能などの有無が異なっている（表1）。

表1：BigQuery Editionsを構成する3つのエディションの差異（出典：グーグル・クラウド・ジャパン）
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　新たな価格体系を実現するうえで、キーとなる2つの新機能も追加した。コンピュート能力に対する課金では、定額制でありながら負荷に応じて動的にスケールし、スケール上限を設定可能な「Autoscaling」機能を追加した。コストを予算内に抑えつつコンピュート能力の効率を上げられる。ストレージに対する課金では、データ圧縮後の物理ストレージ容量で課金する「Compressed Storage」機能を追加した。

定額制でありながら負荷に応じてオートスケール

　BigQueryのコンピュート能力に対する課金はこれまで、読み込んだデータ量に応じたオンデマンド課金と、定額制の2つがあった。オンデマンドはアドホックな分析用途では使い勝手がよかったが、コストを予測しづらいという課題があり、コストを予算内に収める機能の需要が高かった。一方、定額制はバッチ処理ユーザーに好評だったが、コンピュート容量（スロット）の契約に対し、これを使っていない時間が無駄になるほか、バッチ処理時に性能を一時的に高める需要もあった。

　今回追加したAutoscaling機能は、これまで提供してきた定額制の課金体系を、より柔軟な形に刷新可能な機能である（図2）。コンピュート容量（スロット）型の定額課金でありながら、クエリーの負荷が上がったときに動的にスケールするようにした（スロット値の上限を設定可能）。従来の定額料金と比べてコンピュート能力の使用効率が最大で40%高まるとしている。

図2：定額制の課金体系を、より柔軟な形に刷新したAutoscaling機能の概要。コンピュート容量型の定額課金でありながら、クエリーの負荷が上がったときに動的にスケールするようにした。スロット値の上限を設定可能である（出典：グーグル・クラウド・ジャパン）
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データ圧縮後の物理容量課金でストレージコストを削減

　BigQueryのストレージに対する課金はこれまで、データの論理容量（非圧縮状態のデータの量）に課金していた。今回追加したCompressed Storage機能は、圧縮後のデータを書き込んだ物理容量で課金する。データの圧縮率が上がることで、ストレージのコストが下がる。構造化データだけでなく、半構造化/非構造化データを含め、各種のデータを格納しやすくなる。

　ただし、物理容量課金（圧縮データ）の場合、論理容量課金とは異なり、「タイムトラベル」機能に使うストレージ領域も課金の対象になる。同機能は、過去7日間（デフォルト）のデータを自動で保存する機能であり、削除したデータや、変更を加えたデータを元に戻せるようにするもの。保存期間の設定を短くすることで、物理容量課金のコストを下げられる。

　物理容量課金の単価は、論理容量課金のおよそ2倍である。東京リージョンのActiveストレージの場合、論理容量課金はGBあたり0.023ドル、物理容量課金はGBあたり0.052ドルである（2023年3月30日現在）。

●Next：BigQueryのAI推論機能やコンテナ型AlloyDB Omniの概要

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