日本IBMは、株価や売り上げ、計測機器からなど、時々刻々と変化する複数の情報を並行して瞬時かつ複合的に分析し、最新の状況に即した意思決定を支援するソフトウェアの新製品「IBM InfoSphere Streams V1.2.0」（インフォスフィア・ストリームス、以下InfoSphere Streams）を2010年3月26日より提供開始した。
同社によれば、ビジネスインテリジェンス（BI）など、従来の意志決定支援ツールは、蓄積してきた過去のデータを加工・分析し、判断基準を提供してきたが、企業が今後、より競争力を高めていくためには、同時に流れ変化していく何百何千ものデータをリアルタイムかつ複合的に分析し、各種状況を瞬時に判断できるよう支援する「ストリームコンピューティング」が求められている。
InfoSphere Streamsは、同社初のストリームコンピューティングを可能にするミドルウェア製品で、約100人のIBM研究員が7年間に渡り、200を超えるIBMの特許をもとに開発してきたという。同製品によりたとえば、山火事が発生する地域において、煙のパターンや天候予測データ、衛星写真などのデータを瞬時に分析することで、警察や消防機関がより的確な判断を下すことを支援できる。また、遠隔地にいる患者の心拍数、血圧、不整脈などのデータを瞬時に分析し、患者の状態に応じた適切な処置を指示することなども可能になる。
同製品は、Eclipse 3.4ベースでストリームアプリケーションを開発するための統合開発環境「InfoSphere Streams Studio」と「InfoSphere Streams Runtime」、ツールキットおよびアダプタで構成される。ハードウェアは最大125ノードまで拡張できるほか、変動する各種データのイベントを同時処理し、1秒間に160万件の情報を処理できた例もあるとのこと。
InfoSphere Streamsの使用料金は、同社のソフトウェアライセンスの機種別サーバー単位課金である100PVUの場合で、900万6,000円（税別）から。あわせて、同製品を活用し顧客に適したシステムの構築を支援するサービスも提供する。
IBMでは、新しい情報活用の考え方として「これから起こるであろうことを予測して意思決定を行う」という「New Intelligence」を提唱しているが、今回の新製品は、顧客のNew Intelligenceを実現する上で、重要な製品の1つになるとしている。
日本IBM
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